【2000年~2020年現在】電機メーカー8社の歴史年表と日経平均株価、ダウ平均株価チャートで振り返る ビットコイン111万円 1万ドル前後で揉み合い  失われた30年 2020年2月13日(木)

歴史年表まとめ2000年~2020年 日経平均株価とダウ平均株価の成長率%チャート ゲーム機(SONY PlayStation 任天堂 GBA DS Wii Switch)とApple(iPod iPhone iPad)の歴史年表 科学技術の発展 SDカードの大容量化の歴史年表 https://www.tradingview.com/x/pwnDfZSl/ 2020年2月3日(月)朝10時bitcoin
歴史年表まとめ2000年~2020年 日経平均株価とダウ平均株価の成長率%チャート ゲーム機(SONY PlayStation 任天堂 GBA DS Wii Switch)とApple(iPod iPhone iPad)の歴史年表 科学技術の発展 SDカードの大容量化の歴史年表 https://www.tradingview.com/x/pwnDfZSl/ 2020年2月3日(月)朝10時
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  2. ビットコイン111万円 1日足チャート 1万ドル前後は揉み合い相場 ビットコイン半減期推定88日後 2020年5月11日 2020年2月13日(木)20時現在
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  5. ソニー(6758)の株価チャート 1日足チャート 4年で3倍以上になっています 200日移動平均線上抜けで爆上げ開始しています 100日線や200日線を下抜けると調整下落(暴落)、100日線や200日線上抜けで再び上昇開始という繰り返し 100日線や200日線がかなり意識されていますね
  6. トヨタ自動車(7203)の株価チャート 1日足チャート 一言でいうと「200日移動平均線上抜けは買い、下抜けは売り」と覚えておいた方が良いですね 200日線を下抜けると下降トレンド開始、200日移動平均線を上抜けると上昇トレンド開始
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  13. ソニーの歴史 第1部
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  25. パナソニックの歴史年表 2000年(平成12年)以降
  26. 2000年
  27. 2002年
  28. 2003年
  29. 2005年
  30. 2006年
  31. 2007年
  32. 2008年
  33. 2009年
  34. 2010年
  35. 2011年
  36. 2012年
  37. 2013年5月~2014年1月
  38. 2013年
  39. 2014年
  40. 2015年
  41. 2016年
  42. 2017年

大手電機メーカー8社とは 東芝・ソニー・日立・三菱電機・パナソニック・富士通・シャープ・NEC

重電系 日立(平均年収871万円) 東芝(平均年収815万円) 三菱電機(平均年収792万円)
通信系 富士通(平均年収798万円) NEC(平均年収798万円)
家電系 SONY(平均年収1013万円) パナソニック(平均年収768万円)シャープ(平均年収759万円) 2018年発表

 

歴史年表まとめ2000年~2020年 日経平均株価とダウ平均株価の成長率%チャート ゲーム機(SONY PlayStation 任天堂 GBA DS Wii Switch)とApple(iPod iPhone iPad)の歴史年表 科学技術の発展 SDカードの大容量化の歴史年表 https://www.tradingview.com/x/pwnDfZSl/ 2020年2月3日(月)朝10時

歴史年表まとめ2000年~2020年 日経平均株価とダウ平均株価の成長率%チャート ゲーム機(SONY PlayStation 任天堂 GBA DS Wii Switch)とApple(iPod iPhone iPad)の歴史年表 科学技術の発展 SDカードの大容量化の歴史年表 https://www.tradingview.com/x/pwnDfZSl/ 2020年2月3日(月)朝10時

歴史年表まとめ2000年~2020年 日経平均株価とダウ平均株価の成長率%チャート ゲーム機(SONY PlayStation 任天堂 GBA DS Wii Switch)とApple(iPod iPhone iPad)の歴史年表 科学技術の発展 SDカードの大容量化の歴史年表 https://www.tradingview.com/x/pwnDfZSl/ 2020年2月3日(月)朝10時

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2007年まではSONYや任天堂 2008年からはスマホの時代ですね 2010年 Apple営業利益1.2兆円 2018年には時価総額1兆ドル超え(112兆円) 2000年PlayStation2発売  2001年にGBA発売  2004年にPSPが発売 2004年にDS発売 2006年にPS3が発売 2007年にiPhoneが発売、日本で販売されたのは2008年のiPhone3Gから  2011年に3DSが発売 2014年にPS4が発売される 100万本売上 ミリオンセラーゲームで20年を振り返る プレイステーション5は2020年内に発売予定  2020年2月1日(土)21時

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2007年まではSONYや任天堂 2008年からはスマホの時代ですね 2010年 Apple営業利益1.2兆円 2018年には時価総額1兆ドル超え(112兆円) 2000年PlayStation2発売  2001年にGBA発売  2004年にPSPが発売 2004年にDS発売 2006年にPS3が発売 2007年にiPhoneが発売、日本で販売されたのは2008年のiPhone3Gから  2011年に3DSが発売 2014年にPS4が発売される 100万本売上 ミリオンセラーゲームで20年を振り返る プレイステーション5は2020年内に発売予定  2020年2月1日(土)21時

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💙水色がAppleの歴史(iPod iPhone) 💚緑色がSONY(PlayStation) ❤️赤色が任天堂 💜紫色がWindows Xboxの歴史 🧡オレンジ色が東方Projectの歴史 🎮黒色が当時流行したゲーム一覧 2000年~2020年の 日経平均株価、ダウ平均株価、任天堂株価の成長率 ゲーム機とAppleの歴史年表を作ってみました! 2000年にPlayStation2発売、PSPが2004年発売、PS3が2006年発売、PS4が2014年発売 WindowsXPは2001年発売、Windows7が2009年発売、Windows10が2015年発売 iPodは2001年発売 iPhoneは2007年発売(日本での販売は2008年のiPhone3Gから) 2020年2月1日(土)18時

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日本の科学技術の歴史年表2000年~2020年 大手電機メーカー8社「東芝・ソニー・日立・三菱電機・パナソニック・富士通・シャープ・NEC」が世界初、世界最小、世界最薄の製品を開発する→アメリカ米国企業、韓国企業、中国企業が廉価製品を販売されて価格競争に→日本企業が価格競争に負けて赤字になるだとか世界シェアを奪われて撤退するという流れ 2000年(平成12年)シャープ 太陽電池生産量世界1位となる。2006年まで7年連続世界一 2000年日立、垂直磁気記録方式 HDDの開発 2001年 日立 医療用高磁場 オープン型MRI開発 2001年(平成13年)シャープ ASV(Advanced Super-V)液晶を搭載したテレビを発売 2002年(平成14年)シャープ 2D/3D切り替え表示可能な液晶ディスプレイの実用化に成功 2003年 富士通 非接触型 手のひら 静脈認証技術を開発  2004年(平成16年)シャープ 亀山工場が稼動を開始 2004年 キヤノンと東芝がSEDパネルの事業化を発表(9月) 任天堂が「ニンテンドーDS」を発売(12月) ソニー・コンピュータエンタテインメントが 「PSP」を発売(12月) 2004年 UNIXサーバに 世界で初めて 90nm半導体技術を 採用した 「PRIMEPOWER」 を発売 2005年 富士通 WiMAX対応の基地局と 端末の双方で使える 高集積化LSIを 世界で初めて開発 世界最強の 基幹IAサーバ 「PRIMEQUEST」を発表 90nmテクノロジーの ロジックLSI生産拠点、 三重工場300mm第1棟を 稼働開始 2006年 三菱電機 JRA東京競馬場に 世界最大の映像スクリーン 「マルチ画面ターフビジョン (オーロラビジョン)」設置 東芝 2006年 (平成18年) 世界初のHD DVDプレーヤー HD DVD搭載ハード ディスク レコーダーを商品化。 世界初のHD DVD-ROM ドライブ搭載パソコンを商品化。 2006年 富士通 300ギガバイトの シリアルATA対応 2.5型HDDを 世界で初めて発売 2007年 富士通 65nmテクノロジー対応の 三重工場 300mm第2棟を稼働開始 2008年 富士通 北米光伝送システム (メトロWDM)市場で シェアNo.1獲得 2009年 三菱電機 米国NFL、 ダラス・カウボーイズの 新スタジアムに設置した 縦約22m×横約48mの フルハイビジョンスクリーン 「オーロラビジョン」が 「世界最大の フルハイビジョン対応の 映像スクリーン」として ギネス世界記録に認定 2010年(平成22年)シャープ 高効率太陽電池“BLACK SOLAR”の開発に成功 2010年 富士通 (株)東京証券取引所の 株式売買システム arrowhead稼働 市場の信頼性と安全性に おいても世界最高水準を達成 2011年 スーパーコンピュータ「京」が 世界初の10ペタフロップス超えを 達成、2期連続世界1位に ※理化学研究所と 富士通が共同で開発 2011年 日立 ハイブリッド油圧 ショベルの開発 2012年 富士通 事業継続 マネジメントシステムの 国際規格「ISO22301」の 第三者認証を 富士通グループが 世界で初めて取得 2012(平成24年)シャープ 酸化物半導体(IGZO)を 採用した液晶パネルの量産を開始 2013(平成25年)シャープ ノートPC向けIGZO液晶パネルを生産開始 2014年、【 東芝】15nmNAND型フラッシュメモリ量産を発表 (2014年04月24日) 東芝は23日、世界最小水準の回路線幅15ナノメートル(ナノは10億分の1)を実現 2015年1月 東芝 海外での自社開発 販売から撤退発表。 2011年度から赤字 →2015年 粉飾決算発覚 →2017にテレビ事業は 中国のハイセンスに売却、 テレビ向けの ブランドとしては 「東芝」「REGZA」 として継続  2015年 三菱電機 世界初、話した言葉を 指でなぞった軌跡に表示する 「しゃべり描きUI」を開発 2015年 シャープが 北米テレビ生産撤退。 2016 メキシコで液晶テレビを 生産する子会社を 中国の海信集団 (ハイセンス)に売却し 「シャープ」ブランドを供与 2016年 三菱電機 中国・上海市の 中国最高層ビル 「上海中心大厦」(地上632m)に 「世界最高速エレベーター」 「世界最長昇降行程エレベーター」 「世界最高速ダブルデッキエレベーター」 を納入し、3つの世界一を実現  2017年1月、 ソニー・東芝・パナソニックが 「他社」からのパネルの供給を 受けて有機ELテレビに再参入。 なお、2017年時点で 大型有機ELパネルの量産に 成功しているメーカーは LGしかない。 2017年12月、JOLEDが 4K有機ELディスプレイの 製品出荷を開始。 「印刷方式」4K有機EL ディスプレイの世界初の 製品化となった。 2017年8月1日 東芝が東証1部から 東証2部に降格。 東芝、4年ぶり黒字 18年3月期、 最高益更新 (2018年05月15日) 東芝、5年で7000人削減 英原発子会社は清算へ (2018年11月08日)  2019年 10月9日 ノーベル科学賞 リチウムイオン二次電池 発明者の吉野彰が受賞  2019年 米グーグルなどによる 量子コンピューターの 優位性の証明 旧「村上ファンド」系の投資会社が、 東芝機械に臨時株主総会を要求。 (2020年01月22日) PlayStation 5 (PS5)  2020年中の発売を予定  2000年~2020年の20年を振り返る年表 日経平均株価チャート・ダウ平均株価チャート https://www.tradingview.com/x/UOWQuVs8/ 2020年2月14日(金)朝2時

日本の科学技術の歴史年表2000年~2020年 大手電機メーカー8社「東芝・ソニー・日立・三菱電機・パナソニック・富士通・シャープ・NEC」が世界初、世界最小、世界最薄の製品を開発する→アメリカ米国企業、韓国企業、中国企業が廉価製品を販売されて価格競争に→日本企業が価格競争に負けて赤字になるだとか世界シェアを奪われて撤退するという流れ 2000年(平成12年)シャープ 太陽電池生産量世界1位となる。2006年まで7年連続世界一 2000年日立、垂直磁気記録方式 HDDの開発 2001年 日立 医療用高磁場 オープン型MRI開発 2001年(平成13年)シャープ ASV(Advanced Super-V)液晶を搭載したテレビを発売 2002年(平成14年)シャープ 2D/3D切り替え表示可能な液晶ディスプレイの実用化に成功 2003年 富士通 非接触型 手のひら 静脈認証技術を開発  2004年(平成16年)シャープ 亀山工場が稼動を開始 2004年 キヤノンと東芝がSEDパネルの事業化を発表(9月) 任天堂が「ニンテンドーDS」を発売(12月) ソニー・コンピュータエンタテインメントが 「PSP」を発売(12月) 2004年 UNIXサーバに 世界で初めて 90nm半導体技術を 採用した 「PRIMEPOWER」 を発売 2005年 富士通 WiMAX対応の基地局と 端末の双方で使える 高集積化LSIを 世界で初めて開発 世界最強の 基幹IAサーバ 「PRIMEQUEST」を発表 90nmテクノロジーの ロジックLSI生産拠点、 三重工場300mm第1棟を 稼働開始 2006年 三菱電機 JRA東京競馬場に 世界最大の映像スクリーン 「マルチ画面ターフビジョン (オーロラビジョン)」設置 東芝 2006年 (平成18年) 世界初のHD DVDプレーヤー HD DVD搭載ハード ディスク レコーダーを商品化。 世界初のHD DVD-ROM ドライブ搭載パソコンを商品化。 2006年 富士通 300ギガバイトの シリアルATA対応 2.5型HDDを 世界で初めて発売 2007年 富士通 65nmテクノロジー対応の 三重工場 300mm第2棟を稼働開始 2008年 富士通 北米光伝送システム (メトロWDM)市場で シェアNo.1獲得 2009年 三菱電機 米国NFL、 ダラス・カウボーイズの 新スタジアムに設置した 縦約22m×横約48mの フルハイビジョンスクリーン 「オーロラビジョン」が 「世界最大の フルハイビジョン対応の 映像スクリーン」として ギネス世界記録に認定 2010年(平成22年)シャープ 高効率太陽電池“BLACK SOLAR”の開発に成功 2010年 富士通 (株)東京証券取引所の 株式売買システム arrowhead稼働 市場の信頼性と安全性に おいても世界最高水準を達成 2011年 スーパーコンピュータ「京」が 世界初の10ペタフロップス超えを 達成、2期連続世界1位に ※理化学研究所と 富士通が共同で開発 2011年 日立 ハイブリッド油圧 ショベルの開発 2012年 富士通 事業継続 マネジメントシステムの 国際規格「ISO22301」の 第三者認証を 富士通グループが 世界で初めて取得 2012(平成24年)シャープ 酸化物半導体(IGZO)を 採用した液晶パネルの量産を開始 2013(平成25年)シャープ ノートPC向けIGZO液晶パネルを生産開始 2014年、【 東芝】15nmNAND型フラッシュメモリ量産を発表 (2014年04月24日) 東芝は23日、世界最小水準の回路線幅15ナノメートル(ナノは10億分の1)を実現 2015年1月 東芝 海外での自社開発 販売から撤退発表。 2011年度から赤字 →2015年 粉飾決算発覚 →2017にテレビ事業は 中国のハイセンスに売却、 テレビ向けの ブランドとしては 「東芝」「REGZA」 として継続  2015年 三菱電機 世界初、話した言葉を 指でなぞった軌跡に表示する 「しゃべり描きUI」を開発 2015年 シャープが 北米テレビ生産撤退。 2016 メキシコで液晶テレビを 生産する子会社を 中国の海信集団 (ハイセンス)に売却し 「シャープ」ブランドを供与 2016年 三菱電機 中国・上海市の 中国最高層ビル 「上海中心大厦」(地上632m)に 「世界最高速エレベーター」 「世界最長昇降行程エレベーター」 「世界最高速ダブルデッキエレベーター」 を納入し、3つの世界一を実現  2017年1月、 ソニー・東芝・パナソニックが 「他社」からのパネルの供給を 受けて有機ELテレビに再参入。 なお、2017年時点で 大型有機ELパネルの量産に 成功しているメーカーは LGしかない。 2017年12月、JOLEDが 4K有機ELディスプレイの 製品出荷を開始。 「印刷方式」4K有機EL ディスプレイの世界初の 製品化となった。 2017年8月1日 東芝が東証1部から 東証2部に降格。 東芝、4年ぶり黒字 18年3月期、 最高益更新 (2018年05月15日) 東芝、5年で7000人削減 英原発子会社は清算へ (2018年11月08日)  2019年 10月9日 ノーベル科学賞 リチウムイオン二次電池 発明者の吉野彰が受賞  2019年 米グーグルなどによる 量子コンピューターの 優位性の証明 旧「村上ファンド」系の投資会社が、 東芝機械に臨時株主総会を要求。 (2020年01月22日) PlayStation 5 (PS5)  2020年中の発売を予定  2000年~2020年の20年を振り返る年表 日経平均株価チャート・ダウ平均株価チャート https://www.tradingview.com/x/UOWQuVs8/ 2020年2月14日(金)朝2時

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ビットコイン111万円 1日足チャート 1万ドル前後は揉み合い相場 ビットコイン半減期推定88日後 2020年5月11日 2020年2月13日(木)20時現在

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ビットコイン111万円 1日足チャート 1万ドル前後は揉み合い相場 ビットコイン半減期推定88日後 2020年5月11日 2020年2月13日(木)20時現在

 

ビットコイン111万円 4時間足(現在 20日移動平均線を越えている =過去20日間に買った投資家は含み益 下にいる時は含み損など 移動平均線を表示することで 市場参加者が含み益か含み損か ポジションの平均コストが分かります 平行チャネル、ライントレーダーも 移動平均線を表示すると勝率が安定するかも? 2020年2月13日(木)21時

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ビットコイン112万円 1時間足チャート 20時間線と100時間線が大活躍 2020年2月13日(木)23時

ビットコイン112万円 1時間足チャート 20時間移動平均線を下抜けて100時間線SMA,100時間線EMAに着地、再び20時間線SMA,115万円まで上ヒゲが伸びました 仮想通貨リップル(XRP)のフラッシュクラッシュ発生 BitMEXで一時0.1311USDに 2020年2月13日(木)23時

ビットコイン112万円 1時間足チャート 20時間移動平均線を下抜けて100時間線SMA,100時間線EMAに着地、再び20時間線SMA,115万円まで上ヒゲが伸びました 仮想通貨リップル(XRP)のフラッシュクラッシュ発生 BitMEXで一時0.1311USDに 2020年2月13日(木)23時

ビットコイン112万円 1時間足チャート 20時間移動平均線を下抜けて100時間線SMA,100時間線EMAに着地、再び20時間線SMA,115万円まで上ヒゲが伸びました 仮想通貨リップル(XRP)のフラッシュクラッシュ発生 BitMEXで一時0.1311USDに 2020年2月13日(木)23時

 

ビットコイン111万1800円=1万129ドル リップル34.01円 イーサリアム2万8611円 イーサリアムクラシック1289円 ネム7.533円 モナコイン243円 ビットコインキャッシュ5万677円 ライトコイン8628円 ファクトタム円 リスク190.99円 ステラ9.033円 新型肺炎コロナウィルス感染者1万5186人増加で合計6万395人? 世界の株価 日経平均株価2万3827円 TOPIX1713円 マザーズ新興市場857円 米国株 ダウ平均株価2万9551ドル ナスダック9725ドル S&P500は3379ドル ゴールド1トロイオンス1574ドル=金相場1グラム5551円 WTI原油1バレル50.96ドル=1リットル35.15円 外国為替市場 ドル円109.678円 ユーロ円119.200円 ユーロドル1.0868ドル 2020年2月13日(木)20時

ビットコイン111万1800円=1万129ドル リップル34.01円 イーサリアム2万8611円 イーサリアムクラシック1289円 ネム7.533円 モナコイン243円 ビットコインキャッシュ5万677円 ライトコイン8628円 ファクトタム円 リスク190.99円 ステラ9.033円 新型肺炎コロナウィルス感染者1万5186人増加で合計6万395人? 世界の株価 日経平均株価2万3827円 TOPIX1713円 マザーズ新興市場857円 米国株 ダウ平均株価2万9551ドル ナスダック9725ドル S&P500は3379ドル ゴールド1トロイオンス1574ドル=金相場1グラム5551円 WTI原油1バレル50.96ドル=1リットル35.15円 外国為替市場 ドル円109.678円 ユーロ円119.200円 ユーロドル1.0868ドル 2020年2月13日(木)20時

ビットコイン111万1800円=1万129ドル リップル34.01円 イーサリアム2万8611円 イーサリアムクラシック1289円 ネム7.533円 モナコイン243円 ビットコインキャッシュ5万677円 ライトコイン8628円 ファクトタム円 リスク190.99円 ステラ9.033円 新型肺炎コロナウィルス感染者1万5186人増加で合計6万395人? 世界の株価 日経平均株価2万3827円 TOPIX1713円 マザーズ新興市場857円 米国株 ダウ平均株価2万9551ドル ナスダック9725ドル S&P500は3379ドル ゴールド1トロイオンス1574ドル=金相場1グラム5551円 WTI原油1バレル50.96ドル=1リットル35.15円 外国為替市場 ドル円109.678円 ユーロ円119.200円 ユーロドル1.0868ドル 2020年2月13日(木)20時

 

株では移動平均線が 通用しないという方もいますが、 100日線、200日線は特に効きます
そして長期的なサポートラインとして900日線、1200日線 1500日線、2000日線も効いています

任天堂(7974)の株価 1日足チャート 100日線や200日線がかなり意識されていますね

任天堂の株価 1日足チャート 100日線や200日線がかなり意識されていますね 100日線や200日線がサポートラインやレジスタンスラインとして活躍しています 200日移動平均線上抜けは買い、下抜けは売りとおぼえておいたほうが良いですね 200日線を下抜けると下降トレンド、200日移動平均線を上抜けると上昇トレンド開始の合図です 株では移動平均線が 通用しないという方もいますが、 100日線、200日線は効きます そして 900日線、1200日線 1500日線、2000日線も効いています 2020年2月15日(土)21時

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任天堂(7974)の株価 1日足チャート 100日線や200日線がかなり意識されていますね 100日線や200日線がサポートラインやレジスタンスラインとして活躍しています 200日移動平均線上抜けは買い、下抜けは売りとおぼえておいたほうが良いですね 200日線を下抜けると下降トレンド、200日移動平均線を上抜けると上昇トレンド開始の合図です 株では移動平均線が 通用しないという方もいますが、 100日線、200日線は効きます そして 900日線、1200日線 1500日線、2000日線も効いています 2020年2月15日(土)21時

 

ソニー(6758)の株価チャート 1日足チャート 4年で3倍以上になっています 200日移動平均線上抜けで爆上げ開始しています 100日線や200日線を下抜けると調整下落(暴落)、100日線や200日線上抜けで再び上昇開始という繰り返し 100日線や200日線がかなり意識されていますね

ソニー(6758)の株価チャート 1日足チャート 4年で3倍以上になっています(2500円から8000円へ)200日移動平均線上抜けで爆上げ開始しています 100日線や200日線を下抜けると調整下落(暴落)、100日線や200日線上抜けで再び上昇開始という繰り返し 100日線や200日線がかなり意識されていますね 100日線や200日線がサポートラインやレジスタンスラインとして活躍しています 200日移動平均線上抜けは買い、下抜けは売りとおぼえておいたほうが良いですね 200日線を下抜けると下降トレンド、200日移動平均線を上抜けると上昇トレンド開始の合図です 株では移動平均線が 通用しないという方もいますが、 100日線、200日線は効きます そして 900日線、1200日線 1500日線、2000日線も効いています 任天堂、トヨタ自動車、ソニーに共通して言えますが、1200日線や200日線が2番底や大底サポートとして機能しています 緑色のGMMA帯は400日線EMAと500日線EMAです 900日線、1200日線、1500日線、2000日線は表示していた方が役に立って良いですね 2020年2月15日(土)21時

ソニー(6758)の株価チャート 1日足チャート 4年で3倍以上になっています(2500円から8000円へ)200日移動平均線上抜けで爆上げ開始しています 100日線や200日線を下抜けると調整下落(暴落)、100日線や200日線上抜けで再び上昇開始という繰り返し 100日線や200日線がかなり意識されていますね 100日線や200日線がサポートラインやレジスタンスラインとして活躍しています 200日移動平均線上抜けは買い、下抜けは売りとおぼえておいたほうが良いですね 200日線を下抜けると下降トレンド、200日移動平均線を上抜けると上昇トレンド開始の合図です 株では移動平均線が 通用しないという方もいますが、 100日線、200日線は効きます そして 900日線、1200日線 1500日線、2000日線も効いています 任天堂、トヨタ自動車、ソニーに共通して言えますが、1200日線や200日線が2番底や大底サポートとして機能しています 緑色のGMMA帯は400日線EMAと500日線EMAです 900日線、1200日線、1500日線、2000日線は表示していた方が役に立って良いですね 2020年2月15日(土)21時

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トヨタ自動車(7203)の株価チャート 1日足チャート 一言でいうと「200日移動平均線上抜けは買い、下抜けは売り」と覚えておいた方が良いですね 200日線を下抜けると下降トレンド開始、200日移動平均線を上抜けると上昇トレンド開始

トヨタ自動車の株価チャート 1日足チャート 100日線や200日線がかなり意識されていますね 100日線や200日線がサポートラインやレジスタンスラインとして活躍しています 200日移動平均線上抜けは買い、下抜けは売りとおぼえておいたほうが良いですね 200日線を下抜けると下降トレンド、200日移動平均線を上抜けると上昇トレンド開始の合図です 株では移動平均線が 通用しないという方もいますが、 100日線、200日線は効きます そして 900日線、1200日線 1500日線、2000日線も効いています 任天堂、トヨタ自動車、ソニーに共通して言えますが、1200日線や200日線が2番底や大底サポートとして機能しています 緑色のGMMA帯は400日線EMAと500日線EMAです 900日線、1200日線、1500日線、2000日線は表示していた方が役に立って良いですね 2020年2月15日(土)21時

トヨタ自動車の株価チャート 1日足チャート 100日線や200日線がかなり意識されていますね 100日線や200日線がサポートラインやレジスタンスラインとして活躍しています 200日移動平均線上抜けは買い、下抜けは売りとおぼえておいたほうが良いですね 200日線を下抜けると下降トレンド、200日移動平均線を上抜けると上昇トレンド開始の合図です 株では移動平均線が 通用しないという方もいますが、 100日線、200日線は効きます そして 900日線、1200日線 1500日線、2000日線も効いています 任天堂、トヨタ自動車、ソニーに共通して言えますが、1200日線や200日線が2番底や大底サポートとして機能しています 緑色のGMMA帯は400日線EMAと500日線EMAです 900日線、1200日線、1500日線、2000日線は表示していた方が役に立って良いですね 2020年2月15日(土)21時

トヨタ自動車(7203)の株価チャート 1日足チャート 100日線や200日線がかなり意識されていますね 100日線や200日線がサポートラインやレジスタンスラインとして活躍しています 200日移動平均線上抜けは買い、下抜けは売りとおぼえておいたほうが良いですね 200日線を下抜けると下降トレンド、200日移動平均線を上抜けると上昇トレンド開始の合図です 株では移動平均線が 通用しないという方もいますが、 100日線、200日線は効きます そして 900日線、1200日線 1500日線、2000日線も効いています 任天堂、トヨタ自動車、ソニーに共通して言えますが、1200日線や200日線が2番底や大底サポートとして機能しています 緑色のGMMA帯は400日線EMAと500日線EMAです 900日線、1200日線、1500日線、2000日線は表示していた方が役に立って良いですね 2020年2月15日(土)21時

 

 

ビットコイン111万円

・1時間足
20時間移動平均線を下抜けて再び
100時間線SMA,100時間線EMAに着地
サポートラインは200時間線

・4時間足
黒色の単純移動平均線20SMA接触注意
見事に美しい平行チャネルを引けます

・1日足 1万ドル前後は揉み合い相場
ビットコイン半減期推定88日後 2020年5月11日
2020年2月13日(木)現在

 

ビットコイン 4時間足(現在

20日移動平均線を越えている
=過去20日間に買った投資家は含み益
下にいる時は含み損など
移動平均線を表示することで
市場参加者が含み益か含み損か
ポジションの平均コストが分かります

平行チャネル、ライントレーダーも
移動平均線を表示すると勝率が安定するかも?2020年2月13日(木)現在

 

 

8大電機メーカー(10大電機メーカー)売上ランキング 日立・ソニー・パナソニック・東芝・富士通・三菱電機・キヤノン(キャノン)・日本電気・シャープ・リコー

  • 第1位:日立製作所
  • 第2位:ソニー
  • 第3位:パナソニック
  • 第4位:東芝
  • 第5位:富士通
  • 第6位:三菱電機
  • 第7位:キヤノン
  • 第8位:日本電気
  • 第9位:シャープ
  • 第10位:リコー
業績ランキング - 電気機器 - 売上高順 1~20位 | Ullet(ユーレット)
上場企業約4000社分の売上高,当期純利益,平均年収等のランキングを表示します。Ullet(ユーレット)は、バリュー投資家や就職・転職活動中の方、企業の広報・IR・経営企画の担当者様など、上場企業に関する情報を調べたい方に最適な企業価値検索サービスです。

 

 

半導体/ディスプレイ/電子部品/電池 【電子産業史】年表:1971年~2007年

1971
  • 米Intel社,紫外線消去型EPROMを製品化(9月)
  • スイスF.Hoffmann-La Roche社,TN液晶モードの論文を発表
1972
  • 米IBM社のRobert H. Dennard氏,MOSスケーリング則を発表(12月)
  • 富士通がマトリクス型PDP発売
  • 米Texas Instruments社,1トランジスタ方式DRAMの最初のウエハー試作で全ビット動作
1973
1974
  • 日立製作所,DRAM向けの折り返しビット線技術の特許を出願
1975
1976
1977
  • 松下電子工業,MOSFET向けLDD技術の特許を出願
1978
1979
  • 英University of DundeeがアモルファスSiでTFTを試作
  • 富士通研究所,HEMT基本動作を確認
1980
  • ニコン,国産初のステッパー(解像度1μm)を出荷
1981
  • 日立製作所が民生機器向けにMOSイメージ・センサを量産
  • IBM Zürich研究所,走査型トンネル顕微鏡で原子像を観察
1982
1983
  • ソニーがCCDの本格的な量産を開始
1984
1985
  • 米Intel社がDRAM事業から撤退(10月)
  • 東芝,フラッシュ・メモリの基本動作に成功
1986
  • 東芝がNANDフラッシュ・メモリの論文を発表(12月)
  • 三菱電機,TSOPを開発
1987
1988
  • 米Ramtron社が256ビットのFRAMを開発
1989
1990
1991
1992
1993
1994
  • 国内半導体メーカー10社が半導体産業研究所を設立(4月)
  • 台湾で半導体メーカーが躍進
  • 韓国Samsung社,256MビットDRAMの全ビット動作を確認
  • 半導体工場の局所クリーン化が加速
1995
  • 日立製作所,NECがそれぞれ1GビットDRAMを学会発表(2月)
  • 日立製作所,IPSモードの液晶パネルを発表
  • 韓国Samsung社,液晶パネル量産ライン立ち上げ,参入
1996
1997
  • 米IBM社がCu配線技術を発表(10月)
1998
  • 日亜化学工業が青紫色レーザで8000時間以上の寿命を達成(9月)
1999
  • NECと日立製作所のDRAM部門を統合したエルピーダメモリが設立(12月)
2000
  • 米IBM社が1KビットのMRAMを発表(2月)
  • Jack Kilby氏がノーベル物理学賞を受賞(12月)
2001
2002
  • NECが半導体事業を分社(11月)
2003
  • 日立製作所と三菱電機のシステムLSI事業を統合してルネサス テクノロジ設立(4月)
  • 日本電子がエネルギー密度の高い電気2重層キャパシタを発表(10月)
2004
  • 韓国Samsung SDI社,プラズマで100型超パネルを発表(1月)
2005
2006
  • 韓国LG Philips LCD社,液晶で100型超パネルを発表(1月)
  • ソニー製Liイオン2次電池に,加熱・発火に至る不具合が発生
2007
  • 米Texas Instruments社やソニーが最先端論理LSIの製造プロセスの自社開発を取りやめ
  • 小糸製作所,トヨタ自動車の「レクサスLS600h」向けにLEDヘッドランプを実用化(3月)
【電子産業史】年表:1971年~2007年

 

iPhoneのSoC(System-on-a-Chip)に搭載されているトランジスタの数は、

  • iPhone 5s のApple A7・・・約10億個以上
  • iPhone 6 のApple A8 ・・・約20億個以上
  • iPhone 7 のApple A10・・・約33億個
トランジスタとは?トランジスタの仕組みと役割【図解】 | Archive of Yone
トランジスタとは、どのようなものかご存知ですか。トランジスタはスマートフォン・テレビ・コンピュータ等々、色々な所で大活躍している半導体製品です。トランジスタの構造の仕組み・役割について図解ありで説明します。トランジスタの構造の仕組み・役割について興味のある方は是非ご覧になって下さい。

Apple A12はTSMC7nm FinFETプロセスを用いて製造される、世界で初めて7nmプロセスを用いて商品化されたチップであり、総トランジスタ数は69億に上る[1]。なお7nmプロセスを用いた製品の発表自体はファーウェイが先だった[8]が、製品としてのリリースはこちらが先である。iPhone XS/XS Max向けには4GB、XR向けには3GBのLPDDR4Xメモリを搭載している。

Apple A12 - Wikipedia

 

価格競争 – 大衆電卓の登場

価格競争の激化
ワンチップLSIの開発は、電卓製造過程において部品点数の大幅な削減を通し電卓の小型化、ポケット電卓の実現に大きな役割を果たした。しかし、それだけではなく、ワンチップLSIを利用することで、町中の小さな工場で電卓を作ることを可能にした。その結果電卓の製造に次々に小さな会社が参入し、電卓の価格競争は一気に激化した。

1971年オムロンもワンチップLSIを使い49,800円という当時の電卓(約10万円)の価格相場の半額程度でデスクトップ電卓Omron 800を売り出し大きな反響を得た(「オムロンショック」)。その後、シャープや町工場の信和ディジタルからも次々4万円程度の電卓が発売されるようになる。

カシオミニの登場
こうした激しい価格競争が続く中、1972年8月にカシオは12,800円という当時の相場の3分の1の低価格でカシオ・ミニを発売した。カシオの強力な宣伝効果も加わり、カシオミニは爆発的なヒットとなった。販売台数は、発売後10か月で100万台、3年で600万台と爆発的な売り上げを記録した。かって会社に1台、職場に1台しかなかった電卓はカシオミニの登場により1人が1台を持つ時代に突入した。カシオミニは電卓の価格の大幅な低下を通じ、個人向けの新たな電卓市場を作り出した「大衆電卓」の先がけになった電卓である。

価格の低下は新たな需要を作り出す一方、価格競争についていけない企業を輩出させた、電卓の低価格化により多くの企業が市場を奪われ倒産したり、電卓市場からの退出を余儀なくされた。

液晶電卓の登場
1972年8月発売されたカシオミニはライバル企業にとって非常な脅威となった。当時業界のリーダーであったシャープも窮地に立たされた。
この窮地から脱出すべくシャープは2つの対抗策をとった。一つは価格面でカシオミニに負けない低価格の電卓を発売することであり、翌年価格が9900円の3桁電卓EL-120を発売した。これは1万円を初めて切った最初の電卓である。二つは価格ではなく高付加価値の新しいタイプの電卓の開発である。1973年、1年半の開発期間を経てシャープは新しい電卓 EL-805 を発売した。これは”COS-LCD”タイプの電卓である。COSはCrystal-on-Substrate若しくはCalculator -on-Substrate の略で1枚のガラス基板上に、表示、回路、キー接点等全機能を一体化したものであり、当時非常に高度な総合技術が必要とした。
EL-805は、世界で始めてCOS-LCD を活用することにより単3電池一本でなんと100時間も使用することを可能にした。価格は26800円とカシオミニに比べると高かったが、電池寿命を考慮するとこの価格差は消費者にとって納得できるものであった。実際EL-805は爆発的なヒットとなった。EL-805の開発の成功により、シャープは電卓業界のリーダーの地位を確保し続けることができた。

液晶電卓は、電気の消費量が蛍光管電卓と比べ極めて少ないことから、携帯の多いポケット電卓を中心に導入が進み、蛍光管タイプの電卓は急速に市場から消えていった。

電卓の薄型化競争の歴史

液晶電卓EL-805の開発に成功したシャープは、液晶技術をもとに薄型電卓の開発に力を入れた。1975年に厚さ9ミリの手帳タイプ電卓EL-8010を発売した後、1975年には厚さ7ミリのフイルムキャリア電卓EL-8020を、1977年には厚さ5ミリのボタンレス電卓を次々に発売し電卓市場をリードした。
こうしたシャープの攻勢に対して、カシオは手帳型よりさらに小さい名刺サイズ電卓ミニカードLC-78を開発して対抗した。シャープの手帳型電卓はポケットに入れることはできるが、これをポケットに入れると他の物をポケットに入れることができなくなる。名刺サイズにすることでほとんどの人が電卓を携帯しているという感触を忘れることができる。カシオの開発スタッフは名刺の大きさ、液晶表示、メモリーつきで携帯に便利な軽さの電卓の開発にあたったが、薄さも当時最も薄かったシャープのボタンレス電卓EL-8130の5ミリを下回る3.9ミリを実現した。このミニカードは1978年の円高不況の真っ最中に売り出されたにもかかわらす、爆発的なブームを巻き起こし、注文が工場に殺到した。カシオミニがピーク時で月産20万台だったのに対し、LC-78は月産40万台に達した。

History of calculator

 

シャープとカシオの電卓競争

1957年6月Casio14-Aリレーデスク130kg485,000yen
1964年3月SharpCS-10Aトランジスタデスクトップ25kg535,000yen
1965年9月Casio001トランジスタデスクトップ17kg380,000yen
1967年3月SharpCS-16AICデスクトップ13kg230,000yen
1969年5月CasioAS-1ICデスクトップ6.8kg110,000yen
1969年8月SharpQT-8DLSIデスクトップ4kg99,800yen
1972年8月CasioカシオミニLSIハンディ350g12,800yen
1973年5月SharpEL-805COS-LCD 電卓ハンディ(液晶表示)厚さ20mm26,800yen
1974年11月CasuiパーソナルミニLSIハンディ5,800yen
1975年4月SharpEL-8010手帳タイプ厚さ9mm9,900yen
1975年12月CasioバイオレーターLSIハンディ7,500yen
1976年3月SharpEL-8020フィルムキャリア厚さ7mm7.500yen
1976年11月SharpEL-8026太陽電池厚さ9.5mm2,4800yen
1976年12月CasioCQ-1クロック+電卓14,000yen
1977年5月SharpEL-8130ボタンレス厚さ5mm8,500yen
1977年5月CasioLC-81ポケット厚さ8mm6,800yen
1978年1月CasioLC-78名刺サイズ厚さ3.9mm6,500yen
1978年6月SharpEL-8140厚さ3.8mm7,000yen
1978年11月CasioLC-79クレジットカード厚さ2mm5,900yen
1978年11月CasioLC-785名刺サイズ厚さ3.9mm4,900yen
1978年11月SharpEL-8139厚さ3.8mm4,900yen
1979年3月Casioメロディー80ポケット厚さ7.9mm9,500yen
1979年3月SharpEL-8152厚さ1.6mm7,900yen
1983年4月CasioSL-800クレジットカード厚さ0.8mm
5,900yen
1984年12月SharpEL-900クレジットカード厚さ0.8mm7,800yen

資料)岡野宗彦著「カシオ計算機」朝日ソノラマ他により作成 http://www.dentaku-museum.com/1-exb/special/history/history.html

 

民生機器 【電子産業史】年表:1971年~2007年

1971
  • ソニー,「U-マチック」方式のビデオ・カセットを発表(9月)
  • ビジコン,米Intel社の「4004」を搭載した電卓を発売(10月)
1972
  • カシオ計算機が1万2800円の電卓「カシオミニ」発売(8月)
1973
1974
1975
1976
1977
  • 日本製カラー・テレビの対米輸出を3年間自主規制することで日米が合意(6月)
1978
1979
  • ソニーが「ウォークマン」発売(7月)
1980
  • パイオニアが家庭用レーザーディスク・プレーヤー発売(6月)
1981
1982
  • ソニーがCDプレーヤー発売(10月)
1983
  • セイコーエプソンが液晶ディスプレイを使った小型カラー・テレビを開発(5月)
  • 任天堂が「ファミリーコンピュータ」発売(7月)
  • NHK,「MUSE」方式開発
1984
1985
  • ソニーがカメラ一体型8ミリビデオを発売(1月)
  • ミノルタカメラがオートフォーカス機能付き一眼レフ・カメラ「α-7000」発売(2月)
1986
1987
  • アイワがDAT仕様のテープ・レコーダーを発売(3月)
1988
  • ソニーが米CBS Record社を買収(1月)
1989
  • 任天堂が「ゲームボーイ」発売(4月)
  • ソニーが米Columbia Pictures Entertainment社を買収(11月)
1990
  • 任天堂が「スーパーファミコン」発売(11月)
  • 松下電器産業が米MCA社を傘下に(11月)
1991
1992
  • ソニー,ミニディスク・レコーダーを発売(11月)
  • Philips社,DCC仕様のテープ・レコーダーを発売(11月)
1993
1994
  • ソニー・コンピュータエンタテインメントが「プレイステーション」発売(12月)
  • 米DirecTV社がSDTVの衛星デジタル放送を開始
  • MPEG-2の仕様が確定
1995
1996
1997
1998
  • 米国でHDTV,英国ではSDTVの地上デジタル放送が開始
1999
  • ソニーが家庭用ロボット「AIBO」発売(6月)
  • パイオニアがDVDレコーダー発売(12月)
  • 米TiVo社がサービス開始
2000
2001
2002
2003
  • ソニーがBlu-ray Discレコーダーを発売(4月)
  • 松下電器産業が薄型テレビ「VIERA」を発表(10月)
  • 国内で地上デジタル・テレビ放送開始(12月)
2004
2005
2006
  • 東芝がHD DVDプレーヤーを発売(3月)
  • デジタル放送「ワンセグ」開始(4月)
  • 韓国Samsung Electronics社,Blu-ray Discプレーヤーを発売(6月)
  • ソニー・コンピュータエンタテインメントが「プレイステーション 3」を発売(11月)
  • 任天堂,「Wii」を米国で先行発売(11月)
2007
【電子産業史】年表:1971年~2007年

 

 

日立製作所、パナソニック、ソニー、東芝、富士通、三菱電機、NEC、シャープ……何の会社か、きちんと言えますか? もちろん日本を代表する大手電機メーカーで、かつては電子部品から発電所まで何でも手がけるため「総合電機」と呼ばれていました。しかし、平成の30年間は「総合電機解体」の歴史で、ついに全滅したとも言われています。今では、日立や東芝はインフラ事業、富士通、NECはITサービス、パナソニックは自動車部品や住宅関連事業に力を入れています。それぞれの会社の個性がはっきりしてきた分、企業研究をしっかりしないとESや面接に対応できません。
総合電機メーカーの繁栄~没落
 昭和の時代、日本の電機メーカーは、冷蔵庫や洗濯機といった「白物家電」から、テレビやオーディオなどの「黒物家電」まで幅広く手がけ、品質が良くて安い製品をどんどん生産して世界に輸出。自動車とともに「技術立国ニッポン」を支えました。しかし、平成に入って1990年代にバブル経済が崩壊。2000年ごろからデジタル化が進むと、品質・性能の差が小さくなり、韓国や台湾、中国のメーカーとの価格競争に敗れました。NECは2011年にパソコン事業を中国のレノボ・グループ(聯想集団)に売却。日立は2012年にテレビの自社生産をやめ、東芝は2016年に白物家電を中国の美的集団に売却するなど、白物から黒物まで自社生産していたメーカーが事業を手放していきました。液晶テレビで世界トップだったシャープは経営危機に陥り2016年、台湾の鴻海(ホンハイ)精密工業の傘下に入りました。

日本の大手電機メーカーは事業の「選択と集中」に取り組み、リストラも進めました。最近の朝日新聞の記事から、各社の特徴を整理します。

【NEC】政府や企業向けITサービス

【富士通】企業や官公庁向けITシステム構築

【東芝】エレベーター、鉄道部品などのインフラ事業。リチウムイオン電池、パワー(電力制御)系電子部品、がん検知など精密医療技術は「成長事業」と位置づけ

【日立製作所】電力・鉄道などの社会インフラ

【ソニー】ゲーム、音楽、金融が軸。スマホ用カメラ向けの半導体センサーも

【三菱電機】工場を自動化するファクトリーオートメーション(FA)など法人向けに注力

平成で「総合電機」全滅! 日立はインフラ、NECはIT、パナはどこへ? - 就活生のための簡単ニュース解説|朝日新聞デジタル就活ナビ
 日立製作所、パナソニック、ソニー、東芝、富士通、三菱電機、NEC、シャープ……何の会社か、きちんと言えますか?もちろん日本を代表する大手電機メーカーで、かつては電子部品から発電所まで何でも手がける

日本企業が価格競争勝てないのは、人件費というよりは物価の問題です。

例えば中国では、日本の物価の10分の1だったとしましょう。 ここで工場を建てれば日本の10分の1の価格で製品をつくることができます。 最も物価の安い地域で工場を建てれば、他のどの国より安く製品をつくることができるはずです。

しかしここで忘れているのが「利益」です。 いくら海外でバンバン製品が売れても、価格が日本の10分の1ならば、利益も日本の10分の1なのです。 これが中国の会社なら問題ないのですが、日本は日本国内に利益を持ち帰らなければなりません。

日本に利益を持ち帰った時、日本で製品を10台売った時と、海外で100台売った時の利益が同じ金額なのですから、 物価の安い地域で製造販売しても全然儲からないというわけです。

中国企業が値下げをして利益を削るのと、日本企業が値下げをして利益を削るのではわけが違います。

日本でテレビを1台売った時、1万円の利益が出るとしましょう。例でいうと、中国で作った場合は1台で1000円の利益ですね。 ここで価格競争が起こって、中国企業は1台500円の利益で我慢することになりました。 利益は半減していますが、それでも利益は出ています。

一方日本企業の場合、日本なら1台で1万円の利益が出るのに、中国で売れば500円の利益にしかならなくなるわけです。 利益があるのかないのかわからないレベルにまで落ち込んでしまいます。

そして中国企業はその激安な製品を世界中に輸出します。 日本もその激安製品に対抗すべく価格を下げなければなりませんから、ますます利益を削ることになります。

要約すると、物価の安い国で製造すると、利益も同じ割合で少なくなるということです。 儲からないので、撤退したほうが良いとなるわけです。

なぜ日本は価格競争に勝てないのか
MY就活ネットは就活する・これから就活を始めてホワイト企業を目指す学生の方を対象に設立された就活情報サイトです。

 

バブル崩壊直後の93年。
パイオニアが30人の指名解雇を行い大きな社会問題になったことがありました。
今では信じがたいことかもしれませんが、当時の日本は社員を解雇することなど、まずあり得ないことで、不況になっても、まず社員の雇用を守り続けることが、優れた経営者の条件とされてきたのです。

これはこれで素晴らしい美徳だとは思いますが、一方で社会的非難を避けるために、黒字部門の利益で赤字部門を支える構図となり、特に総合電機メーカーにおいては、必要とわかっていても半導体のような金食い虫への大規模投資を躊躇する要因になりました。

一方97年の通貨危機とそれに続くIMF管理で経営危機に陥ったサムスンは、全事業の70%余りを整理し、会社の命運を半導体事業に託す決断をしました。

結果的に赤字部門の切り捨てを躊躇し、貴重な経営資源を赤字部門を支えるために使った日本企業と、全ての経営資源を半導体事業一本に投資したサムスンの差が出たと言えます。

もちろんこんな簡単な事だけで、日本の半導体産業の凋落を説明できるわけではありません。
しかし今以上に厳しい解雇規制や、当時はスピンオフやスプリットオフはおろか、会社分割や株式交換もなく、経営として取りうる選択肢が限られていた時代でした。

いわば順風満帆に成長してきた日本は、元々逆風の時の経営の柔軟性に、社会システム的に掛けており、それが日本企業の凋落の大きな背景にあるように思います。

世界を席巻していた日本の半導体が衰退の危機に!その理由は? (財経新聞)
日本の半導体産業は1980年代中頃には売上高シェアでアメリカを抜きトップになり、1980年代後半には世界シェアが50%を超えていた。

 

東芝の年表

1956年
昭和31年
01月
1965年
昭和40年

【土光敏夫】東芝の社長に就任

(1965年)

1965年(昭和40年)、やはり経営難に陥っていた東京芝浦電気(東芝)の再建を依頼され、土光は社長に就任…

1969年
昭和44年
10月

【東芝】TVアニメ「サザエさん」を放送開始

(1969年10月)

フジテレビ。エイケン。1998年までは、東芝の一社提供番組だった。アニメ版製作は、当時のエイケン社長・…

1970年
昭和45年
03月

【西田厚聰】東京大学大学院にて修士課程を修了

(1970年03月)

学生時代に、日本政治史の研究で来日したイラン出身の女性と出会い、結婚。イランに渡り、東京芝浦電気(…

1974年
昭和49年

【土光敏夫】経団連の会長に就任

(1974年)

1974年(昭和49年)、日本経済団体連合会(以下、経団連)第4代会長に就任する。以後、土光は2期6年にわた…

1977年
昭和52年

【カーター政権】使用済み核燃料の再処理を禁止する新政策を発表。

(1977年)

1977年、カーター大統領は使用済燃料の再処理を禁止する新政策を発表するとともに、ERDAと連邦エネルギー…

1978年
昭和53年

アメリカ国内で最後となる原発の新築工事が発注される。(※建て替えなど予定はある)

(1978年)

1979年のTMI原子力発電所事故を契機に1980年代にかけて、原子力に対する不信の高まりや安全規制の強化によ…

1979年
昭和54年
02月
03月

スリーマイル島原子力発電所で事故。

(1979年03月28日)

79年にペンシルベニア州のスリーマイル島発電所で起きた事故で、国民の原子力発電に対する支持がほとんど…

1981年
昭和56年

【土光敏夫】「第二次臨時行政調査会」の会長に就任

(1981年)

鈴木善幸内閣が掲げた「増税なき財政再建」を達成すべく、行財政改革についての審議を行った。会長を務め…

1990年
平成2年

【土田正顕】総量規制を通達 ( バブル崩壊へ )

(1990年)

橋本龍太郎大蔵大臣の下で、銀行局長として1990年に金融機関の不動産関連融資を抑える「総量規制」の通達…

1996年
平成8年
06月

【西室泰三】社長に就任

(1996年06月)

後に代表取締役会長を経て、2016年4月時点で相談役。

1999年
平成11年

【英国核燃料会社】ウェスティングハウスを買収

(1999年)

ウェスティングハウス・エレクトリックの改組したCBSの商業原子力部門であるウェスティングハウス・エレク…

2000年
平成12年
06月

【岡村正】社長に就任

(2000年06月)

ラグビー選手としての体験から、勝利によって初めて真のチームワークが完成するという哲学を持ち、企業経…

08月

カリフォルニア電力危機

(2000年08月)

2000年夏から翌年にかけてカリフォルニア州で、電力会社が十分な電力を供給できなくなり、停電が頻発した…

2001年
平成13年
05月

【ブッシュ政権】原子力発電を拡大する政策を発表。(原子力ルネッサンス)

(2001年05月17日)

2001年1月に就任したブッシュ大統領は5月17日、原子力発電の拡大を1つの柱とする包括的な国家エネルギー政…

11月

【土田正顕】東証を株式会社化し、初代社長に就任

(2001年11月01日)

組織変更し、商号を株式会社東京証券取引所とする。初代社長は大蔵官僚出身の土田正顕。国民金融公庫(現…

2002年
平成14年
05月

【フィンランド政府】原発の増設を決定。(オルキルオト原発)

(2002年05月24日)

懸案となっていた同国5基目となる新規原子力発電所建設計画は2002年5月、議会の採決を経て承認された。そ…

2005年
平成17年
06月

【西田厚聰】岡村正に代わり東芝の社長に就任。★

(2005年06月)

選択と集中のスター経営者が東芝会長の西田厚聡氏であった。パソコン分野で頭角を現し、85年にノート型パ…

12月

【西室泰三】東証の社長職に就任

(2005年12月21日)

同年の6月から会長職に就いていた西室泰三が社長職を兼務。2006年(平成18年)1月18日 – 「ライブドア・シ…

2006年
平成18年

【柳瀬唯夫】「原子力立国計画」をまとめる

(2006年)

柳瀬氏は06年、小泉内閣(官房長官は安倍氏)のもとで「安全神話」にもとづく「原子力立国計画」(経産省…

【今井尚哉】総理秘書官に就任 ( 第一次安倍内閣 )

(2006年)

首相は、側近中の側近ともいえる政務秘書官に経産省の前資源エネルギー庁次長の今井尚哉(たかや)氏を充…

【佐々木則夫】電力システムの社長に就任

(2006年)

東芝の社内カンパニーのひとつである「電力システム社」の「社長」時代に、アメリカ合衆国の総合電機メー…

01月

【東芝】ウェスティングハウスを落札

(2006年01月23日)

入札には東芝、ゼネラル・エレクトリック、三菱重工業などが入札することとなり、2006年1月23日、東芝が50…

02月

【東芝】ウェスティングハウスを買収

(2006年02月06日)

東芝はウェスティングハウスを54億ドルで購入したことを明らかにし、少数株式を投資家に売却すると発表し…

2007年
平成19年

【創価大学】石川宣夫くんが東芝に内定

(2007年)

株式会社東芝内定 石川 宣夫(2007年掲載)迷い悩んだ就職活動で石川さんが自分の使命を感じたというのが…

2008年
平成20年
06月
2009年
平成21年
06月

【西田厚聰】社長職の退任と会長への就任を発表

(2009年06月)

2009年3月、サブプライムローンを発端とした世界金融危機により、2009年3月期決算で2800億円の赤字に転落…

2010年
平成22年
06月

【柳瀬唯夫】「産業構造ビジョン2010」を発表 ★

(2010年06月)

柳瀬は、東日本大震災で頓挫したが、日本の産業構造に根本的な構造変革を促そうとした「産業構造ビジョン…

12月

フィンランド・フェンノボイマ社との原発建設に関する先行エンジニアリング契約締結について

(2010年12月21日)

当社は、フィンランドの電力会社であるフェンノボイマ社(Fennovoima)と、同国の原子力発電所建設に関す…

2011年
平成23年

【東芝】ランディス・ギア社を買収

(2011年)

東芝は2011年にスイスのスマートメーターメーカーであるランディス・ギア社を1900億円で買収しました。ス…

03月

東日本大震災 ノ)゜Д゜(ヽ

(2011年03月11日)

佐々木氏は原発事故直前の11年3月、「2015年度までに39基受注し、売上高を1兆円にする目標を掲げておりま…

07月

【小林清志】東芝セミコンダクター社の社長に就任

(2011年07月01日)

株式会社東芝セミコンダクター社(現:株式会社東芝セミコンダクター&ストレージ社)(2011年7月1日)〔セ…

2012年
平成24年

【柳瀬唯夫】シャープへの出資交渉時にテリー・ゴウと意思疎通

(2012年)

ゴウ氏が来日中に主に訪ねたのは、確信機構を管轄する経済産業省の関係者だった。確信機構の窓口である産…

2013年
平成25年

【東芝】米フリーポートLNG社と長期契約を締結

(2013年)

東芝が米テキサス州にあるLNG事業会社と、’19年以降20年間にわたって毎年220万tのLNGを調達するとい…

01月
02月

【東芝】田中久雄を社長に昇格させると発表

(2013年02月26日)

東芝の後任の社長を人選する際、西田は「この人以外にはいない」と述べて佐々木を推していた。しかし、佐…

2014年
平成26年
01月

【東芝】英ニュージェン社の株式60%を取得

(2014年01月14日)

仏電力会社GDFスエズGSZ.PAとスペインの電力会社イベルドローラ(IBE.MC)の合弁会社である英原子力発電事業…

04月

【 東芝】15nmNAND型フラッシュメモリ量産を発表

(2014年04月24日)

東芝は23日、世界最小水準の回路線幅15ナノメートル(ナノは10億分の1)を実現したNAND型フラッシュメモリ…

12月

【クールジャパン機構】「博多一風堂」に計約20億円を支援すると発表

(2014年12月08日)

同機構は2013年11月に海外進出を目指す企業を資金面から支援しようと設立された。今回で支援決定は8件目と…

ウェスチングハウス社がフランス電力公社から取替燃料の長期契約を受注

(2014年12月19日)

当社のグループ会社であるウェスチングハウス社(以下、WEC)は、フランス電力公社(以下、EDF)から、原子…

2015年
平成27年
02月

証券取引等監視委員会への内部告発によって不正経理が発覚。

(2015年02月12日)

今日に至る東芝問題が明らかになったのは,平成27年(2015年) 2 月12日のことである。証券取引等監視委員…

07月

【東芝】第三者委員会による調査結果を発表。

(2015年07月)

4月に、不適切な会計の疑いがあるとの発表があり、翌5月に、第三者委員会が設置された。その調査報告が7月…

【室町正志】社長に就任

(2015年07月)

半導体産業研究所理事長、日本経団連企業行動委員会消費者政策部会長国民生活センター特別顧問、日中経済…

2016年
平成28年
06月
2017年
平成29年
01月

WHのホセ・グティエレス暫定社長兼CEO宛に内部告発

(2017年01月08日)

1月8日、WHのホセ・グティエレス暫定社長兼CEO宛に内部告発があった。同19日にも同じ告発が寄せられた。そ…

東芝の米LNG事業、東電・中部電系が販売支援

(2017年01月21日)

東芝は米液化天然ガス(LNG)ビジネスで、東京電力ホールディングス(HD)子会社と中部電力が共同出資する…

02月

【成毛康雄】「メモリーを100%売る。」と発言

(2017年02月14日)

2月14日午前、東京・芝浦。東芝でフラッシュメモリーを成長させた立役者、副社長の成毛康雄(61)が「メモ…

03月

【エフィッシモ】東芝の筆頭株主となる

(2017年03月23日)

エフィッシモ、東芝株を8.14%保有旧村上ファンド出身者が設立した投資法人、エフィッシモ・キャピタル・…

【東芝】臨時株主総会においてメモリ事業の分社化が承認される

(2017年03月30日)

プレスリリース:臨時株主総会について(2017年3月30日)適時開示:臨時株主総会における当社メモリ事業の…

04月

【東芝】仏ENGIE社が保有する英ニュージェネレーション社の全株式を買い取ると発表

(2017年04月04日)

経営再建中の東芝は、イギリスで計画中の原子力発電所の受注を目指して、 3年前に買収したイギリスの企業…

10月

東芝原発損失 虚偽記載か 数千億円、監視委調査へ

(2017年10月02日)

東芝は平成29年3月期決算に約6500億円の損失を計上したが、監視委はこのうち数千億円については28年3月期…

西室泰三が死去。

(2017年10月18日)

東芝の社長や東京証券取引所の会長を歴任したのち、「日本郵政」の社長を務めた西室泰三氏が亡くなりまし…

11月

【東芝】テレビ事業を中国ハイセンスに129億円で売却。

(2017年11月14日)

東芝は14日、国内でテレビ事業を手掛ける全額出資子会社の東芝映像ソリューションを中国電機大手の海信集…

東芝、パソコン売却へ 台湾ASUSと交渉?→その後否定

(2017年11月16日)

経営再建中の東芝が赤字続きのパソコン事業を売却する方針を固め、台湾大手のASUS(エイスース)と交渉に…

【村上ファンド残党】東芝の筆頭株主となる。

(2017年11月19日)

東芝は、旧村上ファンド出身者が設立したファンドが議決権の約11.3%を保有する筆頭株主になると発表。

【東芝】「サザエさん」と「日曜劇場」のスポンサー降板を発表。

(2017年11月22日)

経営再建中の東芝は22日、日曜夜にフジテレビ系で放送中のテレビアニメ「サザエさん」と、 TBS系のドラマ…

2018年
平成30年
01月

【Brookfield Business Partners】ウェスティングハウスを買収すると発表。

(2018年01月04日)

投資ファンドのBrookfield Business Partners(BBP)は1月4日(米国時間)、東芝の元子会社で原発事業を手…

05月

東芝、4年ぶり黒字 18年3月期、最高益更新

(2018年05月15日)

芝が15日発表した2018年3月期決算(米国会計基準)は、純損益が8040億円の黒字(前年は9656億円の赤字)だ…

中国当局が東芝メモリの日米韓連合への売却を承認。

(2018年05月17日)

東芝が経営再建に向けて決めた半導体子会社「東芝メモリ」の売却の懸案となっていた中国の独占禁止法の審…

10月

東芝が英ニュージェネレーションの清算を検討と報道。

(2018年10月26日)

東芝が英原発事業子会社ニュージェネレーション(ニュージェン)の売却交渉が不調に終わった場合、清算を…

11月

東芝、5年で7000人削減 英原発子会社は清算へ

(2018年11月08日)

東芝は5年間で連結従業員の5%にあたる7000人規模の人員を削減する。定年退職による自然減を中心に、一部は…

2019年
平成31年
05月

東芝、社外取締役を8割に 外国人やLIXIL元社長

(2019年05月13日)

経営再建中の東芝が取締役会を大幅に刷新する。12人の取締役のうち、約8割にあたる10人を社外取締役にする…

08月

「シミュレーテッド分岐アルゴリズム」を実装したマシンを クラウド上に公開。

(2019年08月02日)

東芝はこのほど、組み合わせ最適化計算に特化した既存の量子コンピュータよりも高速・大規模に問題を解け…

2020年
平成32年
01月

旧「村上ファンド」系の投資会社が、東芝機械に臨時株主総会を要求。

(2020年01月22日)

旧村上ファンド系の投資会社オフィスサポート(東京)は22日、買収防衛策の是非を問う臨時株主総会の開催…

http://pastport.jp/user/sheltem2/timeline/%E6%9D%B1%E8%8A%9D%E3%81%AE%E5%B9%B4%E8%A1%A8

 

日立も撤退!世界帝国を築いた国産テレビが凋落した「真の理由」

相次ぐテレビ事業からの「撤退」
「敗因」は高付加価値化戦略
「数字で把握できない価値」に無頓着だった日本メーカー
「敗因」は高付加価値化戦略
むしろ真の「敗因」は、この高付加価値戦略だ。ほとんどのユーザーが使わないような細かい調整機能をふんだんに実装し、わずかな画質や音質の差をセールスポイントとする商品開発を進めた。当然、大半のユーザーにとって購買行動を左右するほどの差異ではないため、高い価格では売れない。

特に中韓製テレビが広く流通している海外市場では、日本製テレビが「機能は良いのかもしれないが、高すぎる」とシェアを落とすことになった。

一方、国内市場では最近まで中韓製テレビが家電量販店などで冷遇されていた経緯もあって大幅にシェアを落とすことはなかったものの、消費者に高機能を訴求できず小売り側の圧力もあって店頭価格は下落。機能をふんだんに実装したため製造コストは上がり、国内テレビメーカーの利益率は低下を続ける。

それでも日本の家電メーカーは高付加価値化戦略を修正せず、より高精細のディスプレー生産を可能とする液晶やプラズマの最新工場を立ち上げたり、有機ELテレビ、SED(表面伝導型電子放出素子ディスプレー)テレビなどの実用化に乗り出した。が、これらの次世代投資はことごとく失敗。多額の設備投資が重荷となり、各社がテレビ事業からの撤退する要因となる。

一方、日本の家電メーカーがとった高付加価値戦略は、中韓メーカーにとっては思わぬ「追い風」となった。日本製テレビが積極的な低価格競争を仕掛けてこなかったため、中韓メーカーにとっては比較的高い価格でのテレビ販売が可能になったからだ。

 

日本の家電メーカーが高付加価値戦略に走ったのは間違いではない。ただ、走る「方向」が違ったのだ。数字で計測可能な高機能・高性能、つまりはスペックの向上にのみ注力し、デザインや質感、新奇性といった数字では把握できない価値には無頓着だった。低価格製品ならばスペックで消費者に訴求できるが、高額でしかも普及済みの成熟製品となると難しい。

そこに割り込んできたのが英ダイソンや米アイロボット・コーポレーションといった先進国の新興家電メーカーだった。両社の製品は日本の家電メーカーが、長らく「枯れた製品」と力を入れていなかった掃除機や扇風機、ヘアドライヤーなどで、高額にもかかわらず国産メーカーからシェアを奪っている。

「日本の製品は価格は高いが、高機能・高性能」という掛け声の下で進められてきた高付加価値戦略は、今や通用しない。家電メーカーはもちろんのこと、国内のものづくり企業はテレビの二の舞にならないよう、自社の製品戦略が無駄なスペック競争に陥っていないか見直す時期に来ている。

日立も撤退!世界帝国を築いた国産テレビが凋落した「真の理由」(2ページ目)
日立製作所が薄型テレビの国内販売を2018年10月中旬に終了すると発表した。2018年2月には東芝が「レグザ」ブランドのテレビから撤退。かつて高品質・高性能が高く評価され、世界のテレビ市場を席巻した日の丸テレビは、なぜ没落してしまったのか。(2ページ目)

 

初期の集積回路はごくわずかなトランジスタを集積したものであった。これをSSI(Small Scale Integration)とするのであるが、後にMSI(Middle Scale Integration)やLSI(Large Scale Integration)という語と同時に作られたと思われる、おそらくレトロニムであろう。航空宇宙分野のプロジェクトで珍重され、それによって発展した。ミニットマンミサイルアポロ計画は慣性航法用計算機として軽量のデジタルコンピュータを必要としていた。アポロ誘導コンピュータは集積回路技術を進化させるのに寄与し、ミニットマンミサイルは量産化技術の向上に寄与した。これらの計画が1960年から1963年まで生産されたICをほぼ全て買い取った。これにより製造技術が向上したために製品価格が40分の1になり、それ以外の需要が生まれてくることになった。

民生品として大量のICの需要を発生させたのは電卓だった。コンピュータ(メインフレーム)でのICの採用は、System/360では単体のトランジスタをモジュールに集積したハイブリッド集積回路(IBMはSLTと呼んだ)にとどまり、モノリシック集積回路の採用はSystem/370からであった。

1960年代に最初の製品があらわれた汎用ロジックICは、やがて多品種が大量に作られるようになり、コンピュータのようにそれらを大量に使用する製品や、あるいは家電など大量生産される機器にも使われるようになっていった。1970年代にはマイクロプロセッサが現れた。

集積度の高いMSIやLSIが普通に生産されるようになると、そのうちそのような分類も曖昧になって、マイクロプロセッサなど比較的複雑なものをLSI、汎用ロジックICなど比較的単純なものをIC、と大雑把に呼び分ける程度の分類となった。

集積回路 - Wikipedia

 

半導体工場の生産ラインは、それ自体が巨大なクリーンルームとなっている。生物学的クリーンルームよりも、半導体製造現場のほうが遥かに清浄度が高い。ウェハー上の1つの細菌細胞はトランジスタ100個近くを覆い隠す。2008年現在の先端プロセス・ルールである45nmウイルス以下の大きさである。製造中の半導体は人間がいる環境ではどこにでもあるナトリウムに大変弱く、それが絶縁膜に浸透するため、特にCMOSトランジスタには致命的とも言える。半導体工場のクリーンルーム内に導入される空気は、部屋や場所ごとに設定されたクリーン度に応じて、何度もHEPAフィルターULPAフィルターで空中微粒子を濾しとられたものが使われる。また水はイオン交換樹脂とフィルターによって空気同様に水中微粒子を徹底的に除去された超純水を使用している。大量のナトリウムを含み、皮膚から大量の角質細胞の破片を落下させ、振動をもたらす人体は半導体プロセスにとって害をなす以外の何物でもなく、クリーンスーツ、いわゆる“宇宙服”を着て製造ラインを汚染しないようにしている。もっとも工場は高度に自動化されており、人間が製造ラインに出向くのは機械の故障といったトラブルがあった時だけである。
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E9%9B%86%E7%A9%8D%E5%9B%9E%E8%B7%AF

 

1973年頃にはカラーテレビと白黒テレビの普及の比率が逆転していた。ここ数年来の「ポストカラーは?」の呼び声の中、主力商品を探しあぐねる家電業界に、自信を持って紹介できるソニーからの答えだった。この家庭用VTRは、テレビにつないでその映像と音声を 1時間記録・再生できる。つまり、テレビの番組表に縛られることなく、家庭にいる1人ひとりが好きな時に見たい番組を見られるようになるのだから、ライフスタイルを変える「革命」だった。

まず、この家庭用VTR決定版に良い名前を付けようということになった。木原たちが開発した「アジマス記録」は、通称「ベタ記録」(詰めてベタに記録する)と呼ばれていた。そこから、「ベータにしよう」という案が出た。よく見れば、ちょうどテープをローディングした形が、今度は“U”でなく“β(ベータ)”の字に似ている。しかも“ベータ”という言葉の響きは、“ベター(より良い)”という英語にもつながり、縁起が良い。それに“マックス(最大)”を付けて、「ベータマックス」という名前が誕生した。  次は、この「ベータマックス」がなぜ家庭に必要なのか、どう使うか、を世に訴えなければいけない。それも分かりやすくインパクトのあるひと言で表したい、と盛田は考えた。そして生まれたのが「タイムシフト」という言葉だ。ある時間帯に電波として一方的に流しているテレビ番組も、「ベータマックス」を使えば、「自由に好きな時間にシフトして見ることができる」という新しいコンセプトをこのひと言に込めたのである。  1975年にはカラーテレビの普及率は90%を超え、国民生活に密着していた。ラジオとテープレコーダーの関係のように、カラーテレビと家庭用VTRの関係も築けるに違いない、という確信が盛田たちにはあった。機は熟していた。1975年4月16日に、「ビデオテレビ」と銘打ってビデオデッキ単体「SL-6300」と、それを18型のトリニトロン・カラーテレビと組み合わせたコンソールタイプの「LV-1801」が発表され、翌5月10日には全国で発売された。「SL-6300」の価格は22万9800円。これは「U-マチック」の6割強で、大型カラーテレビとほぼ同じ値段である。使用するビデオカセットテープは60分タイプで4500円と、これも「U-マチック」の半分以下と大幅に安くできた。

Sony Japan | Sony History 第1章 ビデオもカセットに
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ソニーの考案したベータ規格と日本ビクターの推進したVHS規格は、技術内容は似ていながら、カセットの大きさが異なり、互換性が全くない。複数の規格が出ることは家庭用VTR市場で激しい主導権争奪、シェア獲得競争が繰り広げられることを意味した。消費者のためにもぜひとも避けたかった事態であったが、「VTR戦争」の火蓋はこうして切られた。
ソニーと日本ビクター両社の各ファミリーづくりは、1976年を通して進んでいく。U規格の盟友である松下電器は、依然として態度を鮮明にしない。そして年の瀬も押し迫った頃、大阪の松下電器本社を訪れた会長の盛田、木原たちは松下幸之助相談役から結論的な話を聞かされた。部屋の机の上には、カバーがはずされたソニーの製品と日本ビクターの製品が置かれており、「ベータも捨てがたい。でも、どう見ても日本ビクターのものの方が部品点数が少ない。私の所は 1000円でも100円でも安く作れるほうを採ります。後発メーカーとしてのハンディキャップを取り返すためには、こちらは製造コストの安いほうでやるしかありまへんな」
こうしてソニーのベータ規格側には東芝、三洋電機、日本電気、アイワ、パイオニアが、日本ビクターのVHS規格側には松下電器、日立製作所、三菱電機、シャープ、赤井電機と、家電業界を二分するこんな構図ができ上がった。

Sony Japan | Sony History 第2章 規格戦争に巻き込まれた秘蔵っ子
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これまでの8ミリビデオにはない小型サイズを達成した、プロジェクト88の成果である“隠し玉”を市場に出すに当たり、何か需要を喚起する新しいコンセプトを打ち出さなくてはいけない。そのことは、お客さまのアンケート結果からも感じ取っていた。「やはり旅行だ。最近は旅先に持って行く人が多い。海外旅行に行く人もどんどん増える。ターゲットユーザーは、旅行好きの若い独身たちだ」

1989年5月31日、ついに隠し玉は発表の日を迎えた。コンパクトカメラ並みの大きさとまではいかなかったが、「CCD-TR55」は見事に出っ張りがなくなり、録画・再生ビデオカメラとして世界最小・最軽量(発表当時)を実現した。質量はわずか790グラム。価格は16万円で6月21日発売と決定、夏商戦直前の発表であった。

発表当日から、ソニーとして初めての「予告テレビCM」が始まった。若い男女に当時人気絶大の女優、浅野温子が「CCD-TR55」をパスポートで隠して、「発売をお楽しみに」と告げるのである。

この予告CMは発売前に人気をあおり、予約が殺到した。予想をはるかに上回る勢いで「CCD-TR55」は売れ出した。通常の10倍用意した5万台は2日間で売り切れ、それから3ヵ月間生産が追いつかない状態が続いた。

Sony Japan | Sony History 第3章 鞄にポンッ!パスポートサイズ
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SONY GDM-FW900 HDCRT 世界最高峰ブラウン管モニター 24型トリニトロンマルチスキャンディスプレイ 2000年7月20日発売

発売が何と2000年7月20日発売 オープンプライス 当時350,000円前後で売られていたようです。 時にまだWindowは98全盛期でようやく Windows2000 Windows Me が出たばかりの時代に 誰もが使いこなせなかったであろうオーバースペックなモニターです。 当時のグラボの高性能GPUですら解像度をここまでサポートできてません。 CRTで15インチや17インチが普通の時代に24型のワイドの16:10  最大解像度が2,304×1,440ドットに対応と言われても pentium3あたりではとうてい・・・静止画くらいしか 動画ではハイビジョンが2005年頃にならないと普及してませんし まさに時代を先取りした製品でした。 因みにこの先代に当たるモデル「GDM-W900」は1996年10月に 発表され当時の標準価格は80万円とのことでした。 これに関してはもう業務用ですね。

(参考)
2015年の新型MacBookは初期設定で作業領域1280×800のRetinaディスプレイ
2015年の新型MacBookの画面の実解像度は2304×1440
2000年に発売されたSONY GDM-FW900 HDCRTの最大解像度2,304×1,440ドット
とんでもない高解像度ですね
フルHDの1920×1080を超えていますからね

UHD 4K 高画質 テスト SONY GDM-FW900 HDCRT 世界最高峰ブラウン管モニター 24型トリニトロンマルチスキャンディスプレイ

本当に最後のCRTとして作り上げてきた技術の 結晶を製品にできた最後の高品位モデルと思います。 昨日アップしたKX-21HV1SからこのGDM-FW900を入手して だいたい見たかったブラウン管の最高峰は 民生用ではこれで決着がついたと思います。 やはりソニーって凄いね。 今回もいつものソースですが、視野角なども大変素晴らしいです。 多分今まで見た中でもトップクラスの映像美だと思います。 これを越えるCRTは恐らく業務機のBVMシリーズの マスターモニターを持ってこないといけません。 HRトリニトロンを出すしかないでしょうが・・・ このCRTの時代が終わり高画質な自発光モニターは氷河期に入り その後の液晶では満足が行かずいよいよ次は 有機ELと期待したXEL-1でしたがその後しばらく沈黙。 ようやく2017年にカラーフィルターと白色有機ELタイプのパネルで 大型4Kタイプがが発売した有機EL元年。 できれば早くFHD中・小型のサイズで スーパートップエミッション方式の画面で出して欲しいですね。 ソニー開発技術スタッフの方々、今後とも頑張って下さい。 宜しくお願いします。 そしてトリニトロンブラウン管を作られた方々に 今更ながらお礼を言わせていただきたいです。 感動をありがとうございました。
FHD(2K)撮影を4Kへパソコンでアプコンした動画です。
映ってるブラウン管のソースはBlu-rayなのでHDです。

 

ブラウン管テレビの需要低下により、トリニトロンカラーテレビの日本向け機種は2007年4月に生産終了。最後まで生産が続けられたのはKV-25DA65(デジタルチューナー非搭載・アスペクト比4:3)であり、これが日本国内でのトリニトロンカラーテレビの最終機種となった。なお、トリニトロン管を使用した業務用のビデオモニターについてもすでに生産終了となっている。

日本国内でのトリニトロンカラーテレビ販売終了後も、中南米市場向けにシンガポール工場にて生産を続けていたが、これも2008年3月で終了。トリニトロンの生産から完全に撤退し、41年の歴史に幕を閉じた。なお現在でも「トリニトロン」というブランドの商標権は、ソニーが引き続き保有し続けている。

トリニトロンカラーテレビの記念すべき1号機は、1968年に発売された「KV-1310」。
1988年には当時世界最大だった45インチモデル「KX-45ED1」を発売している。このモデルは重量200kg、希望小売価格243万円(チューナー内蔵のKX-45ED1Tは252万円)という物だった。
松下電器産業(現パナソニック)のパナカラー、日立製作所のキドカラー、東芝のユニカラーに比べて後発だったにも拘わらず、その高画質と「ワンガンスリービーム」を連呼するCMソングによる宣伝が功を奏し、トリニトロンは一躍ソニーを代表する商品となった。
トリニトロンがテレビ業界の発展に寄与した功績が認められ、1973年にはアメリカエミー賞の技術部門を受賞している。

トリニトロン - Wikipedia

 

~参考~
https://osusumehulu.com/?p=1267

SD画質 → 480p = 画素数:720×480
HD画質 → 720p = 画素数:1280×720
フルHD → 1080p = 画素数:1920×1080
WQHD(2K) → 1440p = 画素数:2560×1440

4K(UHD)→ 2160p
=画素数:4096×2160 or 3840×2160
8K(SHV)→ 4320p
= 画素数:7680×4320

***

DVD → 480i = 画素数:720×480
Blu-ray → 1080p or 1080i= 画素数:1920×1080

4K Ultra HD Blu-ray → 2160p
= 画素数:3820×2160
地上デジタル放送 → 1080i= 画素数:1440×1080
BSデジタル放送 → 1080i = 画素数:1920×1080

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プラズマテレビが初めて市場に登場したのは1997年で富士通ゼネラル製であった。薄型で大型、高精細の次世代型テレビとして当初から注目を集めていたが、本格的にその名が知られるようになるのは2000年12月のBSデジタル放送開始、そして2003年12月の地上デジタル放送開始(東名阪地域のみ)以降だ。

一般社団法人電子情報技術産業協会(JEITA)統計資料によれば、2003年12月末段階での地上デジタル放送対応プラズマテレビの累計出荷台数は約9万台。ブラウン管タイプが同19万台、液晶テレビが同17万台であることを考えると決して多いとは言えないが、この時点でのプラズマテレビには明確な「特長」があった。

予想以上のスピードで進んだ液晶テレビの技術革新
東京理科大学が事務局をつとめる情報ディスプレイ技術研究委員会 主査の川田宏之氏によれば「プラズマテレビの売りは大画面で高精細映像が楽しめること」。当時の液晶テレビは20~32インチ程度が限界で、ブラウン管でも36インチまで。薄型で高精細、しかも50インチ以上の大型となるとプラズマテレビ一択で「その棲み分けは将来も続くだろうと見られていた」(川田氏)というわけだ。

後に大坪氏自身の首を絞めることになるパナソニック尼崎工場(2005~2010年にかけて3工場を建設)は、そうした見通しを前提として用意されたプラズマテレビの前線基地だった。事実、当時の大坪氏は「液晶は32インチまで、それ以上はプラズマテレビが主流」との見通しを折りに触れ語っており(時間とともに液晶サイズを上方修正したが)、4000億円ともいわれる工場設備への投資についてはマスコミ関係者含め「英断」とみる向きが強かった。

ところが、実際に進んだ未来は、大坪氏を含むパナソニック関係者が描いたものとは異なった。「現在の状況をみてもわかるとおり、液晶テレビの大型、高精細化技術は驚くべき進歩を遂げた。2009年のシャープ堺工場稼働によって50インチ以上の大型についても生産ラインが確立され、価格的にもプラズマテレビ並み、あるいはもっと安い価格で店頭に並ぶようになった」(川田氏)。

さらに追い打ちをかけるのが、消費者に拡がった「省エネ志向」。液晶テレビの雄であるシャープがテレビCMなどで「液晶は低消費電力」というイメージ戦略を全面に打ち出すと、プラズマテレビは「大型、高精細の薄型テレビではあるが、消費電力も大きい」というマイナス面がクローズアップされるようになり、ますます同じ土俵での勝負が厳しくなっていく。

JEITA統計でプラズマ、液晶の区分けがされる最後の年となる2006年末時点では、地上デジタル対応液晶テレビ累計出荷台数が833万台に達するのに対し、プラズマテレビは161万台。大型サイズでは依然として優位性があるとみられていたこの時点においても明確な差がつけられており、ブラウン管に続く次世代テレビの覇権は液晶に握られていた。それでもなお「高級機種」として巻き返しに望みをつなぎ、前述した工場開設へと投資していったのである。

相次ぐ市場撤退、デジタルサイネージに活路を見出すも……
2008年に日立製作所、パイオニア が相次いでプラズマディスプレイからの撤退を発表。パイオニアは2009年にプラズマテレビ販売からも撤退 、日立製作所は2011年にテレビ生産そのものを終了してしまった(生産を海外委託にして販売は継続)。残ったパナソニックも厳しい現状が続き、いわば旗振り役の退任という流れになった。

プラズマテレビはなぜ衰退したか--旗振り役パナソニック会長退任へ
一部撤退報道も流れるなど、苦戦の続くパナソニックのプラズマテレビ。「撤退は最後の判断」と津賀社長と表明したが、現在の主力は液晶テレビにほかならない。液晶テレビに比べサイズ、画質で優位性を誇っていたプラズマテレビはなぜ苦境を強いられているのか。

 

ディスプレイの主流が、ブラウン管から薄型ディスプレイに切り替わる2000年代後半の一時期において、薄型テレビの覇権を液晶と争ったプラズマテレビは、液晶ディスプレイの大型化・薄型化・省エネ化・画質向上など、技術革新と大量生産による低価格化に押されて、2008年ごろをピークに年々世界シェアを落とした。米調査会社ディスプレイサーチが発表した2012年第2四半期の世界の方式別テレビ出荷台数とシェアは、液晶テレビが約4412万台で約85.5%、ブラウン管テレビが約435万台で約8.4%であり、プラズマテレビは約315万台で約6.1%にすぎなかった。なお、2010年のプラズマテレビ用パネルの出荷台数シェアは、パナソニック プラズマディスプレイが40.7%で1位、サムスンSDIが33.7%で2位、LG電子が23.3%で3位であった。

また液晶テレビの低価格化とシェア拡大や日韓の電機企業の値下げ合戦によってプラズマテレビも低価格化が進み、2005年には米国市場においての42型プラズマテレビの平均価格は3026ドル(約23万円)であったが、2010年には約6分の1の487ドルにまで値崩れするようになった。

それでも液晶テレビとのシェア差は拡大する一方であり、2014年には薄型テレビ市場におけるプラズマテレビの割合は2%まで低下。2014年までに日韓の主要メーカーは全て撤退を発表し、2014年10月31日、最後の一社となった中国の四川長虹(CHANGHONG)も生産を終了、これにてプラズマの時代は幕を閉じた

パナソニックプラズマディスプレイは、2016年11月に製造業では過去最高となる約5000億円の負債を抱えて倒産した。
プラズマテレビに参入した大手メーカーの中では、プラズマテレビの国内・国外ともに最大手として、プラズマディスプレイに社運をかけていたパナソニックは特に痛手が大きく、2014年12月には、中華人民共和国におけるテレビ受像器の生産そのものを停止するなど、テレビ事業が大幅に縮小することとなった。

プラズマディスプレイ - Wikipedia

 

 

プラズマテレビがメインになりきれなかった理由 2013年10月、生産終了
今年10月、パナソニックがプラズマディスプレイの生産終了を宣言し、現在発売中のVT60、GT60シリーズをもって日本国内でのプラズマテレビは姿を消すことになった。大画面薄型ディスプレイの期待の技術として誕生し、実際に数多くの高画質モデルを送りだしてきたプラズマディスプレイはどうしてこんな結末を迎えてしまったのか。そして今回のテレビデバイスはどんな方向に向かうのか……。オーディオビジュアルファンが気になるこのテーマについて、麻倉怜士さんと藤原陽祐さんに語り合ってもらった。(編集部)

編集部 去る10月、パナソニックからプラズマディスプレイの生産終了が発表され、とうとう日本国内メーカーのプラズマディスプレイがなくなってしまうことになりました。プラズマディスプレイには歴代高画質なモデルが多く、HiViグランプリやベストバイでも高い評価を受けていました。HiViとしてもプラズマがなくなってしまうということはひじょうに残念です。今日は、なぜそんな事になったのかを含め、最新のテレビ事情について話し合ってみたいと思います。そもそもプラズマについても、以前はパナソニックやパイオニアだけでなく、NECやソニー、東芝もプラズマテレビを作っていましたね。

藤原 そうですね。これからの大画面自発光ディスプレイはプラズマだという空気は確かにありました。プラズマテレビを手がけていなかったのは、早くから液晶派だったシャープくらいでしょう。アメリカでもこれからの大画面はプラズマだと言われていましたが、いつの間にかそれがひっくり返ってしまった。

編集部 そのあたりの原因は何だったんでしょうか?

麻倉 私はふたつあると思います。2001年に32インチのプラズマが日立から出て、一世を風靡しました。その後のテレビ市場は、40インチまでが液晶、それ以上のサイズがプラズマという大きな棲み分けがあったのですが、液晶パネルが想像以上の大型化に成功したことで、プラズマが不利な立場に追い込まれたことがひとつ。もうひとつは液晶テレビの価格低下です。加えて液晶は店頭での見栄えが圧倒的によかったことも挙げられます。地デジ移行の時代に爆発的な買い替え需要が発生したわけですが、そこで、明るくて店頭で映える液晶が大きく波に乗った。HiVi的見地からすればプラズマの画質のよさは明らかなのですが、一般の人からすれば店頭では明るいテレビのほうが綺麗に観えますからね。プラズマの衰退は、そういった複合的な理由があると思います。

藤原 私は3つの理由があると思っています。ひとつは麻倉さんのお話とかぶりますが、液晶テレビの明るさが受けたことでしょう。液晶には視野角があるといった問題点も挙げられますが、これが店頭ではあまり問題視されなかった。ふたつ目は省エネブームですね。プラズマは40インチで消費電力100Wという目標を掲げたわけですが、それが実現できなかった。反対に液晶は省エネ化をどんどん実現させていきましたから、イメージの差は大きかったと思います。3つ目はいまの話にも関連しますが、プラズマは高精細化すると、電力などの制御がひじょうに難しくなるということ。つまり画質を追究することによって、省エネとは逆の方向へ行ってしまうわけです。これから4Kや8Kの時代がやって来るにあたっても、省エネと両立する解が見えてこないんです。そういった点が重なって、家庭用としての今後の発展が難しいとパナソニックも判断したのではないでしょうか。

麻倉 パナソニックは1000億円あった赤字を1年で200億円にまで減少させました。しかし現時点ではそれ以上は難しいという判断だけで、プラズマ撤退を表明したのではないでしょう。リーマンショック以降、家電業界はひじょうに厳しい状況が続いていましたから。

藤原 そのなかでプラズマが矢面に立たされたという印象がありますね。液晶との競争結果などを見れば、NOと経営判断される材料が多かった。

エコポイントという失策が、みんなを不幸にした
麻倉 パイオニアは2009年にプラズマのパネル生産から撤退しましたが、2006年あたりがひとつの分岐点だったと思うんです。2000年代前半、パイオニアは、レコーダー、プラズマテレビ、カーナビといったデジタル事業で圧倒的に売上げを伸ばして、戦線を広げ過ぎた時期がありました。その結果、競争意識が大きくなり過ぎて、クォリティよりも価格を優先してしまったんですね。あそこでB&Oのようなブランド戦略をすべきだったんです。敷居は高いけれどもブランドそのものがステイタスになるという。しかしパイオニアはシェアを意識せざるを得ないブランドですから、大きく方向転換することができませんでした。

藤原 確かにあのころは、テレビの価格が安くなっていましたが、一方で高級テレビという可能性は今以上にありましたからね。

編集部 2009〜2010年のエコポイントの導入の頃から、テレビのモノとしての価値が崩壊してしまった観があります。

麻倉 その通りです。地デジへの移行期でしたから、テレビの需要は確実にあったのに、目先の利益を優先してしまった。

藤原 まれに見る失策ですよね。いま考えると、エコポイントで幸せになった人は誰もいないんですから。メーカーも販売店も、そしてユーザーも……。その場では得した気分になりましたが、エコポイントのせいで長期的に使えるいいモノをそれなりの価格で買う、という当たり前の感覚が麻痺してしまった。

プラズマの生産終了で考える。なぜテレビは「趣味の製品」としての魅力を失ったのか(1) | Stereo Sound ONLINE
今年10月、パナソニックがプラズマディスプレイの生産終了を宣言し、現在発売中のVT60、GT60シリーズをもって日本国内

 

 

何といってもソニーのトランジスタラジオの名を高めたのが、ニューヨークで起きた盗難事件である。

米国オーディオ業界の大立物であったアグロッド社を、ソニーラジオの米国総代理店に据えて、販売網を確立したのが1957年9月。それ以後、アグロッド社は、ニューヨーク近郊のロングアイランド市に本社を置くデルモニコ・インターナショナル社の販売網を活用して、米国全土にラジオを送り込み、ソニーの名は最高級トランジスタラジオの代名詞のごとく言われ、親しまれるようになっていた。

 翌年の1958年1月13日、ソニーのニューヨーク事務所開設の準備のためニューヨークに滞在していた担当者が、家に帰りラジオのスイッチを入れると、ソニーのラジオがデルモニコ社から4千個盗まれたというニュースが流れてきた。半信半疑ながら、すぐに山田志道未亡人に電話をかけて、「今ラジオで、こんなニュースが入ったが……」と言うと、山田未亡人も「確かに聞いた」と言う。

その翌日の『ニューヨークタイムズ』を見ると『日本のトランジスタラジオが4千個、デルモニコの倉庫から盗まれた』と大きな見出しで報道されている。その記事によれば、デルモニコの事務所や倉庫のある場所は、ショッピングヤードといわれる繁華街で、結構人通りの多い場所にある。その人の多い街で最も人の出盛る夕方の6時に、2階の窓を破って中へ押し入り、下のドアを開けて、堂々とトラックを横付けして4、5人の人数で盗んだということだ。しかも、その倉庫にはソニーのラジオだけでなく、ほかの会社のラジオもたくさん置いてあったのに、それには目もくれず、1梱包10個入りのソニーTR-63型400梱包だけを盗んだのである。被害総額は10万ドルであった。

とにかく、このニュースのお陰で、ソニーは一躍有名になった。これは、アメリカの業界はじまって以来の大泥棒だといって、その大胆な手口といい、ソニー製だけを持って行く利口さといい、新年早々からニューヨークっ子の格好の話題をさらってしまったのだ。それからしばらくの間、どこに行ってもこの話でもちきりである。「ソニーは濡れ手に粟で1銭も宣伝費をかけずに、宣伝100%の効果を挙げた」とか、「お前の所は、どうしてそんなにうまい具合に盗まれたのか、秘訣を教えろ」と、いろいろな人からからかい半分の問い合わせが相次ぎ、ニューヨーク事務所開設準備の担当者を困らせた。

 泥棒に入られて喜ぶというのも、おかしな話ではあるが、この時のソニーはまさにそんな状態だ。反面、4千個の追加オーダーをこなすのに工場では非常に苦労をしたし、盗まれたラジオの製造番号を知らせたりと、東京サイドも、この盗難のため大騷ぎであった。

http://www.oqx1.jp/works/SonyHistory/index_n2.html 目次

 

1960年2月15日、ソニー・コーポレーション・オブ・アメリカが設立された。

盛田たちの肝心かなめの仕事は、トランジスタラジオを売り込むことだ。売るためには、お客を説得できないことには話にならない。テープレコーダーの時と同じで、なぜトランジスタラジオのように小さいラジオが必要なのかを、一人ひとりに説明して歩くことから始めた。
「アメリカにはたくさんの民放局があり、番組が常時流れている。今までのラジオだと、机の上に置いて聴かなくてはいけないが、トランジスタラジオなら誰もが、自分の好きな時間に、好きな場所で思い思いの番組を聴くことができる」ということを説明しながら、新しいマーケットをつくっていくのが盛田のやり方だった。初歩的なラジオの知識からセールストークまで、懸命になって新任のセールスマネジャーに教えていった。

 こうして、やっとそのセールスマネジャーが仕事をマスターし、盛田の片腕としてやっていけると思われた頃、突然「退職したい」と言ってきた。「家族のために、今よりお金が必要なのだ。それで、倍額払うという他社に行きたい」というのが、彼の言い分であった。一生懸命教えてきたため、今さら手放したくはない。しかし、盛田には彼のために、倍の給料を出してやる余裕はなかった。仕方なく、別の人を雇うことにした。

 ところが、辞職したセールスマネジャーは、ソニーとは強力なライバルである会社に引き抜かれて行ったのだった。つまりは、盛田が教えた販売のノウハウは全部、競争相手に持っていかれたということだ。これこそ、日本では考えられないことであった。
「日本人とアメリカ人のものの考え方は、根本的に違うのだな」。盛田は、つくづくアメリカの合理性と怖さを実感させられることになったのである。

Sony Japan | Sony History 第10章 ソニーアメリカの設立
Sony History

 

 

Sony History

「Sony History」は、1945年から1996年までのソニーのあゆみを物語にした、創立50周年記念誌「源流」(1996年8月発行)を要約したものです。

ソニーの歴史 第1部

SONYの歴史 第2部

Sony Japan | Sony History

 

1961年 ソニー株式のADR(American Depository Receipt=米国預託証券)発行(日本初)

ソニーでは、厚木工場の完成、そして研究所の着工と、社内が沸き立つような話題にあふれていた。ところが、ソニー社内だけでなく、日本中が「アッ!」と驚くような出来事が起きた。ソニー株式のADR(American Depository Receipt=米国預託証券)発行が、日本政府から正式に認められたのだ。これは日本で最初のことである。

諸準備を終え、今回のADR発行の幹事会社である米スミス・バーニー社と野村証券によって最終の手続きが進められ、海外公募についての大蔵省の承認許可を得た。そして6月6日午後1時(日本時間7日午前2時)、アメリカのSEC(証券取引委員会)は、ニューヨーク市場でソニー株式を公募する旨の登録申請を正式に受理。ソニーは、その効力が発生した旨の通知を受けた。  ADR第1号になったソニーADRは、1ADRが原株10株単位、公募価格は17ドル50セント(6300円)で公募を開始したが、発売後わずか1時間で200万株が売り切れ、買い23ドル、売り24ドルという大人気。成り行きを心配していた関係者一同は、ホッと胸をなでおろした。かくして、公募手続きの最終的な締めくくりである払込期日(クロージング・デイト)を迎えた。6月15日、ソニーの受託銀行になってもらった東京銀行において原株券の検査と払い込み・引き渡しが行われ、ニューヨークではそれを国際電話とテレックスにより確認、無事クロージングを完了した。これで、ADRは正式発行の運びとなり、この時点でソニーの資本金は21億円になった。  ADRにより、積極的に新しい株主をアメリカで募集し、外資の導入を図っていくというソニーの計画は、大成功であった。しかも、この成功は、単にソニーだけにとどまらず、後に続く日本の企業に大きな道標を残したのである。

Sony Japan | Sony History 第12章 直接金融への道
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IBMがソニーの株を買ってくれなくては、どうしても困る。ソニーのひっ迫した財政危機をこれによって、何とか乗り切らなくてはならない。しかもこの時、危機を迎えていたのは、ソニーばかりでなく、財務担当役員の吉井本人も大変な事態を迎えていたのだ。

吉井は、三井銀行八重洲支店長から、1961年にソニーに入社した。その時、ちょうどソニーADR(米国預託証券)の最初の公募直前であった。吉井も勧められて、ソニーの株を2万株買った。30年勤めた銀行の退職金で1万株と、その株を担保に銀行から借金をして、もう1万株買い足した。590円の公募で 2万株、締めて1200万円近い金だ。これには副社長の盛田も驚いて、「吉井さん、あんた本当に大丈夫か」と、心配したほどであった。
上げ潮に乗って業績も好調なソニーだ。そんな心配はないはずであった。ところが、先の“金利平衡税”だ。この影響で日本の経済に不況が起こった。590円で買った株が、250円まで下がってしまった。退職金を全部つぎ込み、さらに借金までして2万株も買ってしまった、吉井は大ピンチだ。
1万株は現金だからいいが、残り1万株はすべて借金だから大変だ。実際、吉井はソニー入社後3〜4年は、この借金のため給料のほとんどを銀行に入れなくてはならないという状況で、「あいつは、30年間も銀行でコツコツやってきたのに、その退職金をつぎ込んだ上、借金まで抱えて買った株が、半分になってしまったそうだ」と、元いた銀行の仲間から、散々馬鹿にされてしまった。2万株の株主の吉井でさえ、こんな状態である。その大もとたるソニーに至っては、もっと深刻だ。

こうしたソニーと自分自身の事情を抱えて、いよいよIBMに出かけようという直前、銀行から連絡が入った。「そろそろ担保切れになりますので、株価が 300円になったら売らせてもらいます」と言うのだ。もう万事休すである。「仕方がないな」。あきらめ半分、残念半分の気持ちで、吉井は米国に旅立った。

訪ねて行ったIBMは、吉井の予想をはるかに超える大会社であった。用件は昼食でも食べながら聞こうということになった。ところが驚いたことに、この会社には役員用の食堂がある。しかも、各クラスごとにある。そうした立派な食堂の1つで、IBMの会長を待つ間、吉井は「うまくいくだろうか」と、ますます心配になっていた。それでも事情が事情であるだけに、ここが頑張りどころである。

「ソニーの株を買わないか。なぜ買ったほうが良いかというと……」。食事の間、そのことを懸命に話した。「そういう話なら……」と言って、先方はインターナショナルセクションの財務担当者を呼んでくれた。そこで話は決まった。その頃、やや上向いていた株価を反映して、633円で50万株、3億円分もの株を IBMが買ってくれたのだ。

これで、ソニーは助かった。これをきっかけに、ソニーの株は見直され、また日本に外国人投資ブームが起こることになった。ちなみに、IBMがソニーの株を買うということで、ソニーの株価は一気に1000円台まで上がった。株価が急に上がったために、「ソニーは、外国資本に乗っ取られるのではないか」と心配する声が聞かれるようになった。「株価は業績の反映であるべきである。それに反して、これまでソニーの株価が非常に安かったことを、外国の投資家が指摘したに過ぎない。外資、外資と騒ぐが、業績の継続的な向上さえあれば、何も恐れることはないはずだ。外資が入ってくれば、それだけ日本も潤う。その意味では、日本人だから外国人だからと色分けするような鎖国主義を、資本主義経済に持ち込むこと自体が間違っている」。こうソニー側は説明して、世間の心配を吹き飛ばした。

ADRの発行に引き続き、外国人投資を国内他社に先駆けて行ったソニーの資本調達の歴史は、今や、そのまま日本の資本調達の歴史になりつつあった。

Sony Japan | Sony History 第16章 個人的な理由
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1994年6月。トリニトロンの開発から四半世紀を経て、世界のトリニトロンブラウン管の累計生産本数は、ついに1億本を記録した。この1億本の実に半分が、直近の5年で達成したものである。テレビの大画面・高画質時代が到来し、また、コンピューターディスプレイの需要が増大し続ける中で、トリニトロンの良さが再認識されたのだった。民生用、放送業務用、コンピューターディスプレイ用——広がる需要を支えてきたのは「市場のある所で生産する」のポリシーに基づき、カラーテレビの組立工場に続いて、着々と日・米・欧・東南アジアに建てられたブラウン管の生産工場だ。1992年のシンガポールのブラウン管工場の稼働をもって、カラーテレビのトリニトロンブラウン管は世界の4極から世に送り出される体制となっていた。また、コンピューターディスプレイも、特に需要の多いアメリカにおいて、1995年までにブラウン管を含めた一貫生産体制が敷かれた。

 1995年に入る頃、家庭用のカラーテレビ市場で、ソニーはついに、世界ナンバーワンのシェアを占めるようになった。

Sony Japan | Sony History 第14章 画質の良さがコンピューターディスプレイに
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SONY 電子式卓上計算機 SOBAX ICC シリーズ 1973年5月、電卓分野から撤収

1967年6ICC-500260,000yen
1968年7ICC-600330,000yen
1969年1ICC-500A260,000yen
1969年6ICC-510228,000yen
1969年10ICC-610298,000yen
ICC-2500328,000yen
1969年11ICC-520258,000yen
1970年2ICC-1600145,000yen
1970年3ICC-1500153,000yen
1970年5ICC-10092,800yen
1970年6ICC-720260,000yen
1971年3ICC-2700498,000yen
1971年6ICC-2600348,000yen
1971年9ICC-200153,000yen
ICC-8879,800yen
1972年3ICC-210135,000yen
ICC-700198,000yen
ICC-107198,000yen
1972年6ICC-2700A528,000yen
1972年9ICC-10175,000yen
ICC-201A108,000yen
ICC-211128,000yen
1972年10ICC-2660348,000yen
ICC-30069,800yen
1973年1ICC-33069,800yen
1973年2ICC-35099,800yen

(3月19日付 日本経済新聞からの抜粋)
早川電機とソニーがこのほどトランジスタ、ダイオードを使用した電子式卓上計算機を完成したので18日発表した。早川は6月から市販の予定、またソニーはまだ試作品なので、発売時期ははっきりしないが、今月下旬のニューヨーク世界電子工業展と4月下旬から開かれるニューヨーク世界博覧会に出品することになっている。メーカーによればトランジスターを使った卓上計算機は世界で初めてという。
ソニーの全電子式自動計算機の試作品の内容は以下の通り。
10桁までの四則演算が可能で従来の電動計算機では十数秒かかった答えが、演算キーをタッチした瞬間に表示される。演算キーはわずか5個で代数式の順序にしたがって演算ができるので、取り扱いがきわめて簡単な点が大きな特徴。
このほか、①答えはネオン管に表示されるので見やすい②音がしない③寸法は英文タイプライター程度(幅35cm、奥行き43cm、高さ22cm)で、軽い(約10kg)ので持ち運びに便利など特徴としてあげている。販売価格は未定だがいまのところ従来の卓上電動計算機(約40万~50万円)より5割方高くなる見通しという。

SOBAX ICC-500
1967年6月に発売されたソニーの最初の電卓。当時の価格 260,000円。
発売当時世界で一番小さくかつ軽い電卓だった。
電灯線はもちろん、車の中では自動車電池で使え、専用電池をつければ、飛行機の中でも、新幹線の中でも使えた。

SOBAX ICC-100
1970年に発売された16桁1メモリー電卓。
当時の普及型電卓は、大きさと価格の点から、12桁以下の機種が常識となっていたが、ソニーは新開発のプラニトロン(平面表示管)とMOS LSI の採用により、16桁フル表示、フル計算が可能にもかかわらず 92,800円という低価格を実現した。またICC-100のサイズは、228(W)×80(H)×280(D)mm で重量も3kgとなっており当時の16桁電卓の中では世界最小、最軽量であった。
デザインも優れており、今でも古さを感じさせない。1971年のグッドデザイン商品に選定されている。本体上部には持ち運びのための把手がついている。92,800円。

その後ソニーは16桁2メモリーで開平計算機能がついたSOBAX ICC-200を153,000円で発売する。ICC-200は、210(W)×66(H)×245(D)mm とICC-100 より一回り小さく、重量も2kgと ICC-100より1kg も軽量化されている。

SOBAX (Sony)

2020年現在でも12桁の電卓が普通ですね 関数電卓だと10桁しかありません 16桁は便利!

 

1972年、世界初のハンドヘルド型関数電卓として登場した伝説の関数電卓・HP35は、NASA御用達の計算用品として、計算尺の時代の終わりを象徴する新世代のガジェットでした。HP35は超小型コンピュータとして宇宙飛行士にも支給され、スペースシャトルで宇宙にも行った関数電卓なのです。

1970年代から80年代は、工学系だと関数電卓のHP35が、経済系では金融電卓のHP12cが、ワイシャツのポケットに入っているのがステータスでした。ヒューレット・パッカードの電卓は、ただの道具を超えた存在として、計算がロマンであることを証明するアイコンでもあったのです。

ただし、入力方式は「逆ポーランド記法 (RPN : Reverse Polish Notation)という、かなり特殊な入力方法で、他のメーカーの関数電卓とまったく異なる方式を採用しています。写真をよーくご覧いただくと、イコールキー[=]が存在しないのがわかるでしょうか。この入力方式を採用する関数電卓は少ないので、他機種と操作が異なる点は注意が必要です。

【カッコいい・便利】進化した関数電卓おすすめ人気ランキング10選|おすすめexcite
理系の学校に入ると最初に買うのが「関数電卓」。それまで必死に計算していたサイン・コサイン・タンジェントが一発で計算できる優れものです。ここでは究極の進化を遂げたおすすめの関数電卓トップ10をご紹介。文系の人も思わず欲しくなるカッコいい最新機能が満載です。

 

そもそも関数電卓とはいつ誰が使っているものか。

「国内は理系の大学生が中心ですね。ほぼすべての学科でsin、cos、tanの三角関数が必要です。一番は電気系ですが、多くの学生が買っている状態です」

教えてくれたのはカシオの関数電卓担当、進藤禎司さんと上嶋宏さんだ。

「実は世界を見渡してみると、先進国ではテストに電卓を持ちこんでいいという大学がほとんどなんです」と上嶋さん。

なんでも、アメリカ、オーストラリア、ドイツ、イギリス、フランス、スペイン、卒業資格試験や大学入試で電卓はシャープペンや消しゴムと同じ扱いなのだとか。

「日本で使えないのは教育制度の問題。海外は誰でも出来る計算は電卓にまかせて応用問題を解く。日本の場合、正弦定理なら30度や90度といった特定の角度での出題が中心ですが、向こうは電卓で『sin32度』を計算させるんです」

異様に欲しくなった電卓の話 カシオCLASSWIZ - 週刊アスキー
突然だが関数電卓の話をしたい。なぜか。ここには計算器屋の魂がこもっているからだ。

標準入力タイプは、関数計算を電卓で表示するために特殊な表示になっており、2010年頃まではこの方式が主流でした。長年にわたって関数電卓を使ってきた方ならこちらが使いやすいでしょう。

しかし、初めて関数電卓を使う方の場合、入力や計算のミスを起こしやすく、扱いづらいかもしれません。

自然入力タイプは、教科書などの数式を見たまま入力・表示できることが強み。初めて関数電卓を使う方にはこちらの方が適しています。

数学表記そのままに表示してくれますので見間違いや入力ミスもおこりにくいですよ。最近では、自然表示と今までのライン表示を選択できる関数電卓も登場しています。

カシオの関数電卓『CLASSWIZ』だ。正確にいえば、数学自然表示関数電卓だ。電卓なのでそこまで高くない。最上位機種『fx-JP900』も5700円前後だ。

 

グラフ電卓の歴史 1985年~

カシオは最初の商用グラフ電卓、fx-7000Gを1985年に発売した。カシオの製品には、機能を簡単に呼び出せるアイコンメニュー (1994, FX-7700GE以降)、多色グラフ (1995, CFX-9800G)、SDカードによるメモリ拡張 (FX-9860SD)、教科書風の入力出力 (2009, FX-9750GII & 9860GII)、バックライト (2009, FX-9860 Slim & GII), フルカラー高解像度バックライトディスプレイ (2010, FX-CG10/CG20 PRIZM)などの新機能が盛り込まれた。

シャープは最初のグラフ電卓、EL-5200を1986年に発売した。シャープの製品には、タッチスクリーン(EL-9600シリーズ)、数式エディタ[2] (教科書風の入力) (1992年発売のEL-9300[3]以降?[4])、リバーシブルキーボード (一方は入門者向けの基本関数、もう一方は専門家向けの追加関数) (EL-9900)などの新機能が盛り込まれた。

ヒューレット・パッカードHP-28Cでそれに続いた。[5] HP-28S (1988), HP 48SX (1990), HP 48S (1991)他、多くのモデルが発売された。 HP 50g (2006) は数式処理システム (CAS)を備え、代数式を解析的に扱うことができた。他にない強力なCAS計算機は、2001年のカシオペア A-10、A-11のようなMaple V代数エンジンを実行するスタイラス式PDAを一掃した。 HP 28 シリーズ から HP 48 シリーズ は主にプロの科学・工学市場向け、HP 38G と HP 39/40 シリーズ は高校大学教育市場向け、HP 49/50 シリーズ は教育用からプロ向けまですべての需要に応えた。HPのグラフ電卓は逆ポーランド記法 (RPN) / 逆ポーランドLisp (RPL)でよく知られているが、HP 49G からは一般的な入力方法(アルジェブレイク入力:ALG)も導入した。

テキサス・インスツルメンツは1990年からグラフ電卓を発売しており、一番古いものはTI-81である。より新しい計算機には大容量のメモリ、速いプロセッサ、TI-82TI-83TI-84 PlusシリーズのようなUSB接続機能が追加されている。他のモデルには、10~14歳の生徒向けに設計されたTI-80TI-73がある。他のグラフ電卓は微積分向けに設計されているTI-85TI-86TI-89TI-92シリーズ (TI-92、TI-92 Plus、 Voyage 200)。CASは TI-89, TI-Nspire CAS, TI-92 シリーズで導入された。テキサス・インスツルメンツの計算機は教育市場を主なターゲットとしているが、一般に広く利用可能である。

教育におけるグラフ電卓

北アメリカ
高校の数学教師は教室内でグラフ電卓を使用することを生徒に許可はおろか推奨までする。いくつかの場合においては(特に微積分コースにおいて)、グラフ電卓は必須である。なお、完全な周期表を内蔵している一部のグラフ電卓は、化学や物理などの授業では禁止されている。
アメリカ合衆国大学入学試験委員会 (The College Board)
QWERTYキーボードがないグラフ電卓ならば、大半のグラフ電卓とCAS電卓の使用をAP試験とSAT試験で許可している。しかし、同委員会とは無関係なACT試験と国際バカロレア(IB)認定校はCAS(数式処理システム)の使用を禁じている。
グラフ電卓 - Wikipedia

 

 カシオ計算機が2014年4月25日に発売した土木測量専業電卓「fx-FD10 Pro」。道路やマンション建築などのインフラ建設業者が便利に使えるよう、耐衝撃機能、IPX4(防沫型)・IP5X(防塵型)対応などのスペックを誇るほか、夜間でも使いやすいよう表示部とキー部にバックライトを備える電卓だ。

その高機能タイプの電卓が、インフラ建設業者だけではない、想定外の売れ行きを示しているという。

2014年4月16日に広報発表して以降、量販店から扱いたいとの申し出があり、実際に販売してみると思わぬ売れ行きになったという。防沫・防塵、光るキー、そして耐衝撃性能が組み込まれているため、fx-FD10 Proは電卓としては高価な2万円以上の販売価格の製品になっている。それでも、このfx-FD10 Proを購入する個人客が多く、「電卓好きのお客さまなどが購入されているのでしょうか?」(根岸)と、想定外の売れ行きの要因を完全に把握できていないようだ。

高速道路をあれこれ取材していると、日本の工事精度には驚くべきものがある。上記のトンネル貫通式で報告された掘削作業のずれは、水平方向2mm、鉛直方向3mm。高度な測量作業がこの精度を支えているのは間違いない。fx-FD10 Proは、こうした測量作業の一端をこれから担っていくのだろう。現代の電卓としては高価なfx-FD10 Proだが、一昔前のプログラム関数電卓を知っている人に取っては納得の価格。そうした点が量販店での売れ行きにつながっていると思われる。電卓売り場で見かけたら、fx-FD10 Proの現場力を感じてみてほしい。

【インタビュー】道路などインフラ建設で活躍するカシオの土木測量専業電卓「fx-FD10 Pro」

 

ソニー平井社長が語った、「過去10年の敗因」

OB株主から厳しい質問が相次ぐ

――ソニーでかつて中間管理職をやっていた。会社を離れたときは、「ソニーはダメだ」などと言っていたが、あまりそれを言い過ぎると、本当に会社がつぶれてしまわないか、心配している。なぜこの10年間でソニーはこんなに凋落したのか、本質的にソニーの何がいけなかったのか、ぜひ平井社長に改めてご発言いただきたい。

平井社長 私たちも社内でこの10年間くらいを振り返り、何がいけなかったかを議論してきた。コストとか、市場環境の変化に対応できたのか、などいろいろと要因はある。が、一つだけ商品軸でお話させていただくと、海外の競合メーカーは(為替の影響で)コスト構造が有利な中、積極的な価格で商品群を提供してきた。それが彼らの競争力の源だった。

それに対し、ソニーも、価格とスペックの軸で競争をしようとし過ぎた。それが私の分析だ。本来のソニーは商品の手触りやたたずまいなどがスペックと重なった、感性に訴える商品を出してきた。そのように商品に感性価値を注入していく必要がある。

ソニー平井社長が語った、「過去10年の敗因」 | 株主総会2015
6月23日、東京・品川で開催された、ソニーの株主総会。冒頭で平井一夫社長は、自身が就任した、2012年度から2014年度にかけての第1次中期計画が未達となったことを陳謝。パソコン事業の撤退やテレビ事業の分社化、…

 

「日本の半導体産業が衰退した四つの原因」

2019年2月24日、新浪経済は、「日本の半導体産業が衰退した四つの原因」と題する記事を掲載した。

記事は、「日本には『逃した魚は大きい』ということわざがあるが、平成時代の日本にとって半導体産業が『逃した魚』に当たる」と指摘。「1990年には日本企業の世界シェアは49%だったのが、2017年には7%にまで減少した」と伝えた。

その上で、「半導体の重要性については言うまでもない」とし、「昨年の世界市場規模は4779億ドル(約52兆5700億円)で、デジタル社会の核心技術であり、民生のみならず軍事面でも重要である」と指摘した。

そして、「日本の半導体産業が衰退した四つの原因」を指摘。一つは「組織と戦略の不適切さ」にあるとした。記事は「日本の強力な半導体企業の多くが総合電子企業の1部門からスタートしており、当初は機能が良く働いているものの、業務が拡大すると素早い決断が求められるところで、この種のメカニズムが足かせになってしまう」と論じた。

二つ目の原因は「経営者の素質」。記事は「半導体のように世界市場で争う企業は、アンテナを世界中に広げ、必要な時には飛んで行って直談判する必要があるが、そうするためには相応の人脈と能力が求められる」と分析。「しかし、このような人材に欠けている」とした。

三つ目は「強い排他主義」。米クアルコムなどは自身の工場は持たず、知的財産権を主として知的財産権を拡充することでスタートアップ企業を買収して成長したとした上で、日本企業については「困難を恐れて買収を拒み、自分の技術にこだわるため、日本からは工場を持たないファブレス企業が誕生しない」と指摘した。

四つ目は「技術偏重で経営軽視の姿勢」。記事は、「2000年ごろから競争のルールが変化しており、細かな技術よりも戦略的な顧客と共に用途を開発し、ニーズを創造していくことの方が重要になった。しかし日本は、経済産業省も含めこの変化に鈍感だ。官民一体の共同開発プロジェクトもあるものの、日の丸半導体の再起には至っていない。これは、競争の重点が技術ではなくなったからなのかもしれない」と論じた。

そして最後に、「これら四つの原因は、半導体業界だけに当てはまるものではない。どの産業や企業でも、これらのいくつかが当てはまれば、衰退のシグナルなのかもしれない」と結んだ。(翻訳・編集/山中)

日本の半導体産業が衰退した4つの原因―中国メディア
24日、新浪経済は、「日本の半導体産業が衰退した四つの原因」と題する記事を掲載した。資料写真。

 

 

1980年代にアメリカを追い抜き世界一だった日本の半導体はアメリカにより叩き潰され、その間、韓国が追い上げた。土日だけサムスンに通って破格的高給で核心技術を売りまくった東芝社員の吐露を明かす時が来た。

日本の半導体産業を徹底して潰したアメリカ:常に「ナンバー1」を求めて

1980年代半ば、日本の半導体は世界を席巻し全盛期にあった。技術力だけでなく、売上高においてもアメリカを抜いてトップに躍り出、世界シェアの50%を超えたこともある。特にDRAM(Dynamic Random Access Memory)(ディーラム)は日本の得意分野で、廉価でもあった。

それに対してアメリカは通商法301条に基づく提訴や反ダンピング訴訟などを起こして、70年代末から日本の半導体産業政策を批判し続けてきた。

「日本半導体のアメリカ進出は、アメリカのハイテク産業あるいは防衛産業の基礎を脅かすという安全保障上の問題がある」というのが、アメリカの対日批判の論拠の一つであった。日米安保条約で結ばれた「同盟国」であるはずの日本に対してさえ、「アメリカにとっての防衛産業の基礎を脅かすという安全保障上の問題がある」として、激しい批判を繰り広げたのである。

こうして1986年7月に結ばれたのが「日米半導体協定」(第一次協定)だ。

「日本政府は日本国内のユーザーに対して外国製(実際上は米国製)半導体の活用を奨励すること」など、アメリカに有利になる内容が盛り込まれ、日本を徹底して監視した。

1987年4月になると、当時のレーガン大統領は「日本の第三国向け輸出のダンピング」および「日本市場でのアメリカ製半導体のシェアが拡大していない」ことを理由として、日本のパソコンやカラーテレビなどのハイテク製品に高関税(100%)をかけて圧力を強めた。

1991年7月に第一次協定が満期になると、アメリカは同年8月に第二次「日米半導体協定」を強要して、日本国内で生産する半導体規格をアメリカの規格に合わせることや日本市場でのアメリカ半導体のシェアを20%まで引き上げることを要求した。1997年7月に第二次協定が満期になる頃には、日本の半導体の勢いが完全に失われたのを確認すると、ようやく日米半導体協定の失効を認めたのである。

時代は既に移り変わっていた

しかし、第二次協定の満期によって、日本がアメリカの圧力から解放されたときには、時代は既に激しく移り変わっていた。

80年代の全盛期、日本の半導体は総合電機としての自社のエレクトロニクスを高性能化させるサイクルの中で発展してきた。当時筆者は一橋大学にいて日立HITAC(ハイタック)の大型コンピュータを用いて分子間相互作用を分析するコンピュータ・シミュレーションを行っていたが、CPUタイムなどの関係上、シミュレーションが終わる前にタイムアウトしてしまって速度相関関数やそのスペクトルの計算に困難を来していた。そこで理研に通って富士通FACOMを使わせてもらいシミュレーションを完遂させたりしたものだ。それによりアメリカのアルゴン研究所がIBMを使って計算する速度相関関数やそのスペクトルと同等に競争することができた。つまり、日立や富士通などの大型計算機はIBMに近づいており、他のハイテク製品の性能を高めるための半導体の開発は、アメリカを凌いでいたと言っても過言ではない。

ところが1993年にインテルがマイクロプロセッサーPentiumを、 1995年にはマイクロソフトがPC用のOSであるWindows95を発売すると、世の中はワークステーション時代からPC時代に入り、いきなりインターネットの時代へと突入し始めた。

それまでのDRAMは供給過剰となって日本の半導体に打撃を与え(DRAM不況)、二度にわたる日米半導体協定によって圧倒的優位に立ったアメリカ半導体業界が進めるファブレス(半導体の設計は行うが生産ラインを持たない半導体企業)など、研究開発のみに専念する生産方式についていけなかった。時代は既に設計と製造が分業される形態を取り始めていたのである。

当時の通産省が率いる包括的な半導体産業に関する国家プロジェクトは、分業という新しい流れについていくことを、かえって阻害した側面がある。

一方、バブルの崩壊なども手伝って、1991年ごろには日本のエレクトロニクス関係の企業は、半導体部門のリストラを迫られていた。

 

元東芝の社員で、非常に高度な半導体技術の持ち主だった。しかし半導体部門が次々に閉鎖され、上級技術者もリストラの対象となって、すでに「もしもし」と声がかかるようになっていた。解雇は時間の問題だった。そういった人たちのリストを韓国は手にしていた。そこで水面下でこっそりと近づき、甘い誘いを始めたのだ。

土日の2日間だけで、東芝における月収分相当の謝礼を現金で支給してくれた。領収書なしだ。

「行かないはずがないだろう」と、その人は言った。

「長いこと、東芝には滅私奉公をしてきました。終身雇用制が崩れるなどということは想像もしていなかった。だというのに、この私を解雇しようとしているのです。それに対して韓国では、自分が培ってきた技術を評価してくれるだけでも自尊心が保たれ、心を支えることができる。おまけに1ヵ月に4倍ほどの給料が入るのですよ。行かないはずがないでしょう!」

それに「土日のソウル通いは、私一人ではない。何人も、いや、おそらく何十人もいるんですよ!」と、自分の罪の重さを軽減させるかのように顔を歪めた。

彼の吐露によれば、それは「韓国政府がらみ」で、サムスン電子単独の行動ではないというのである。

恐ろしいのは、その次のステップだ。

「彼らはですね。私たち技術者を競わせて、そのときどきに最も必要な技術者を引っ張ってくる。半導体も、どのようなハイテク製品を製造するかによって内容が変わってきます。私ら、やや古株から吸い取れる技術を吸い取り終わると、なんと突然”解雇”されるわけですよ。もっとも、闇雇用ですから、”解雇”という言葉は適切ではないんですがね……。要は、”用無し”になったわけです」

失業者になったので、噂を聞いて、筆者の研究室を訪れたのだという。

この時には、東芝からは、まさに正式に「解雇」されていた。

これら一連の吐露の中で、最もショックを受けたのは

「だから、誰もが韓国側から”解雇”されまいと、より核心的で、より機密性の高い東芝技術を韓国側に提供するわけですよ。”土日ソウル通い”者同士が競い合うのです」という件(くだり)だ。韓国側の関連企業同士も謝礼を上乗せして競い合ったという。

日本の半導体はなぜ沈んでしまったのか?
1980年代にアメリカを追い抜き世界一だった日本の半導体はアメリカにより叩き潰さ...

 

日立製作所の歴史 1982年~2000年

技術のあゆみ会社機構の変遷
1982
  • 電子線ホログラフィーによるミクロ領域の磁場観察を世界で初めて実現。
1983
  • スクロール圧縮機搭載空調機の開発。
1984
  • 改良標準型BWR国産第1号機の完成。
  • 256kビットDRAMの量産化(写真8)。
1985
  • 臨界プラズマ試験装置JT-60の完成。

  • 超高精細カラー表示CAD/CAEシステムの開発(写真9)。
  • 基礎研究所新設。
1986
  • HITAC M-68Xシリーズの完成。
1987
  • 予見ファジィ制御の実用化。
  • カラー液晶投射式大型ディスプレイ装置の完成。
1988
  • 4脚動歩行ロボットの開発。
1989
  • 世界最高速の超電導コンピュータの開発。
  • 超電導MRイメージング装置の開発。
1990
  • 超大型汎用コンピュータ「HITAC M-880プロセッサグループ」の開発。
  • 高精細TFTカラー液晶ディスプレイの開発。
1991
  • 世界最大容量(狭軌道)インバータ式電気機関車の開発。
  • アバランシェ増倍型撮像管「ハーピコン」の開発。
  • 佐和工場を自動車機器事業部に統合。
  • 勝田工場を素形材事業部に統合、戸塚工場を情報通信システム事業部に統合、那珂工場を計測器事業部に統合。
1992
  • 基幹系500kV変電所システムの完成。
  • 走査トンネル顕微鏡を用いた原子操作・原子配列状態観察基本技術の開発。
  • 横浜工場および東海工場をAV機器事業部に統合。
  • 家庭電器、コンピュータおよび電子デバイス担当部門の組織を工場単位から事業部単位へ変更。
1993
  • 高速新幹線電車300系の開発。
  • 単一電子メモリーの室温動作に世界で初めて成功。
  • キャピラリーアレイDNAシーケンサーを開発。
  • 半導体設計開発センタ、武蔵工場および高崎工場を半導体事業部に統合。
  • 清水工場を空調システム事業部に統合、中条工場および習志野工場を産業機器事業部に統合。
1994
  • 日立オリジナル32ビットRISC SHマイコンシリーズの開発。
  • クリーンATMの開発。
  • 1GビットDRAMの試作に成功。
  • 家電事業本部および情報映像メディア事業部を統合して家電・情報メディア事業本部と改称。
1995

  • 超広視野角スーパーTFT液晶ディスプレイを開発(写真10)。
  • 10Gビット/s光通信装置の開発。
  • 暗号アルゴリズム「MULTI 2」の開発。
  • 電力・電機、家電・情報メディア、情報および電子部品事業を事業グループとして編成し、併せて研究開発部門の一部と営業部門を事業グループに統合。
  • 株式会社日立家電を吸収合併。
1997
  • 4.7GバイトDVD-RAM基本技術の開発。
  • 心臓疾患検査用心磁計測技術の開発。
  • ガン治療用小型陽子線加速器の開発。
1998
  • 320Gビット/s光波長多重伝送システムの開発。
  • PAM制御方式冷蔵庫・エアコンの開発。
  • 情報グループと家電・情報メディアグループを情報グループ、情報メディアグループおよび家電グループに再編成。
1999
  • リチウム二次電池をマンガン系で実用化。
  • 事業グループを再編成し、それぞれを実質的独立会社として運営する経営体制に変更。
  • ライフサイエンス推進事業部新設。
2000
  • 約6.45cm2(1インチ平方)当たり52.5Gビットの垂直磁気記録方式の開発。
  • 分解能49.8ピコメートルのホログラフィー電子顕微鏡の開発。
  • i.e.ネットサービスグループ新設。
  • Net-PD

 

日立製作所の歴史 沿革 2001年~2018年

技術のあゆみ会社機構の変遷
2001
  • モバイルWebゲートウェイシステムの開発。
  • 携帯電話向けアプリケーションプロセッサ「SH-Mobile」の開発。
  • 金融・流通システムグループ、産業システムグループ、公共システムグループ、通信・社会システムグループおよび情報コンピュータグループをシステムソリューショングループおよび情報・通信プラットフォームグループに再編成。
  • ミューソリューションベンチャーカンパニー新設。
  • 計測器グループおよび半導体製造装置グループを会社分割、株式会社日立ハイテクノロジーズ(旧 日製産業株式会社)を承継会社として再編成。
2002

  • 世界最小0.3ミリ角の非接触ICチップを開発(写真11)。
  • 小型遺伝子多型解析装置を開発。
  • 情報・通信プラットフォームグループを情報・通信グループ統括本部に統合。
  • 情報・通信グループ統括本部、システムソリューショングループ、デジタルメディアグループ、i.e.ネットサービスグループおよびNet-PDAベンチャーカンパニーを情報事業統括本部、情報・通信グループおよびユビキタスプラットフォームグループに再編成。
  • 産業機器グループを会社分割、株式会社日立産機システムとして再編成。
  • 家電グループを会社分割、日立ホーム・アンド・ライフ・ソリューション株式会社として再編成。
  • パーソナル・ヘルスケアベンチャーカンパニー新設。
  • ディスプレイグループを会社分割、株式会社日立ディスプレイズとして再編成。
  • 株式会社ユニシアジェックスを株式交換により完全子会社化。
2003
  • 小型・高速・高精度の指静脈認証技術の開発、製品化(写真12)。
  • 光トポグラフィによる新生児脳機能計測に成功。
  • 小泉フェロー「ローマ法皇庁科学アカデミー400周年記念シンポジウム」で講演。
  • 米国IBM社からハードディスクドライブ事業を前年12月に買収し、株式会社日立グローバルストレージテクノロジーズを設立。
  • 半導体グループを会社分割、株式会社ルネサステクノロジとして再編成。
  • ハードディスクドライブ事業を会社分割、株式会社日立グローバルストレージテクノロジーズを承継会社として再編成。
  • 「株式会社の監査等に関する商法の特例に関する法律」第2章第4節に規定する特例の適用を受ける委員会等設置会社に移行。
2004
  • 電池寿命1年以上、世界最小容積のセンサネット用端末の開発。
  • 高温無鉛はんだペーストの開発。
  • ミューソリューションベンチャーカンパニーを情報・通信グループに統合。
  • ワイヤレスインフォベンチャーカンパニー新設。
  • i.e.テレマティクス事業推進センタ新設。
  • 電力・電機グループを電力グループおよび電機グループに再編成。
  • グループ戦略本部新設。
  • 本店を東京都千代田区丸の内一丁目6番6号に移転。
  • コンシューマ事業統括本部新設。
  • トキコ株式会社および株式会社日立ユニシアオートモティブを吸収合併。
2005
  • 爆発物探知装置の開発(米国運輸保安局認証取得)。
  • 人と対話して行動する2輪走行ロボット「EMIEW」を開発し「2005年日本国際博覧会(愛・地球博)」で披露。
2006
  • シリコンの薄膜素子に電流を流すことによって発光する現象を確認。
  • 光トポグラフィを用いたブレイン・マシン・インタフェースの原理実験に成功。
  • 垂直磁気記録方式を採用した2.5型HDD量産化。
  • 電機グループの一部を会社分割、株式会社日立プラントテクノロジー(旧日立プラント建設株式会社)を承継会社として再編成。
  • 人事ソリューションセンタを会社分割、株式会社日立マネジメントパートナーとして再編成。
  • 電動力応用統括推進本部新設。
  • ビジネスソリューション事業部を株式会社日立コンサルティングに移管。
2007
  • 世界最小0.05ミリ角の非接触ICチップを試作。
  • スピン注入磁化反転方式を用いた2メガビットの不揮発性RAMチップの試作。
  • 小型軽量な対話型ロボット「EMIEW2」を開発(写真13)。
  • 原子力事業を会社分割、日立GEニュークリア・エナジー株式会社を承継会社として再編成。
2008
  • 高速ディーゼルハイブリッド鉄道車両向けリチウムイオンバッテリーシステム技術の開発。
  • レアメタルを用いない高効率の小型モータ技術を開発。
2009
  • 3kV級SiCダイオードの試作。
  • 車載用リチウムイオン電池の開発(写真14)。
  • 薄型指静脈認証技術の開発。
  • 小型空気圧縮機事業を株式会社日立産機システムに移管。
  • 株式会社日立コミュニケーションテクノロジーを吸収合併。
  • コンシューマ事業グループを会社分割、日立コンシューマエレクトロニクス株式会社として再編成。
  • オートモティブシステムグループを会社分割、日立オートモティブシステムズ株式会社として再編成。
  • カンパニー制を導入し、「電力システム社」「社会・産業インフラシステム社」「都市開発システム社」「情報制御システム社」「情報・通信システム社」「ディフェンスシステム社」の6つのカンパニーを設置。
2010
  • データセンタの省電力化技術を開発。
  • レアアースのリサイクル技術を開発。
  • スピン流の制御・観測に成功。
  • スマートシティ事業統括本部および電池システム社を新設。
2011
  • 小泉英明フェローが中国工程院の院士に選出。
  • スポットスキャニング方式の陽子線がん治療システム(PBT)が国内製造認可。
  • 広域ネットワーク(WAN)の高速化技術開発。
  • 研究開発本部を再編成。
  • 社会・産業インフラシステム社を交通システム社および社会・産業システム社に再編成。
  • ヘルスケア統括本部を新設。
  • 水力事業を会社分割、日立三菱水力株式会社を承継会社として再編成。
2012
  • 「電界放出形電子顕微鏡の実用化」が「IEEEマイルストーン」に認定。
  • レアアースを用いない産業用11kW高効率永久磁石同期モーターを開発。
  • 再生医療向けヒト細胞シート自動培養装置を試作。
  • トータルソリューション事業部、ヘルスケア統括本部、スマートシティ事業統括本部を再編成し、
    社会イノベーションプロジェクト本部を新設。
  • グループ制を導入し、「電力グループ」「インフラシステムグループ」「情報・通信グループ」の3つのグループを設置。
2013
  • 自律走行する一人乗りの移動支援ロボット「ROPITS」を開発。
  • 生体情報を用いた電子署名技術を開発。
  • 高線量率環境対応のガンマカメラを開発。
  • 株式会社日立プラントテクノロジーを吸収合併。
2014
  • 原子分解能・ホログラフィー電子顕微鏡を開発。
  • 「組織活性度」を計測できるウェアラブルセンサを開発。
  • ウォークスルー型指静脈認証技術を開発。
  • 火力発電事業を会社分割、三菱日立パワーシステムズ株式会社を承継会社として再編成。
2015
  • 人工知能「Hitachi AI Technology/H」を開発し、ソリューション事業を開始
  • 米国ジョンソンコントロールズ インクと日立がグローバル空調合弁会社を設立。
  • 損害保険ジャパン日本興亜株式会社と日立によるシステム開発の合弁会社設立。
2016
  • IoTプラットフォーム「Lumada」を立ち上げ、事業を開始
  • ヘルスケア事業強化に向けた株式会社日立メディコ、日立アロカメディカル株式会社の吸収合併および製造子会社設立。
  • 日立がカンボジアに昇降機の合弁会社を設立。
2017
  • 日立がイギリスのテンプル社を買収し、欧州の昇降機市場に参入。
2018
  • イタリアで高速鉄道向けの信号・運行管理システムなどを受注。
  • インド最大の国営商業銀行であるState Bank of Indiaと合弁会社設立。

 

 

 

 

国立科学博物館の特別展にて撮影した昔の計算機。タイガー計算機で、当時のカタログには「覚醒せよ!新時代。計算事務の機械化。」と書かれてました。ハンドルを回すことによって、四則演算できる

 

 

 

クオーツ時計が出て機械式時計が壊滅的にって話、同じく機械式(歯車)から電気式(リレー)、電子式(トランジスタ、ic)で似たことをやった計算機を見ると機械式が生き残った分、時計はマシでは?と思ってしまう 電卓にもコレクターはいるだろうけど、時計ほど新規製造を支える市場は無かった

歯車計算機と電気計算機、電子計算機は計算速度が明らかに向上して利便性が上がって、時計も同じく利便性が上がったけど、逆に手間がかかるのが良いという価値観で生き残ったとも考えられるか Excelで手間がかかるのが良いという人はいないだろうし

機械式の計算機を使っていた人は電子式の計算機に狂喜乱舞して喜んだと思います。そもそも機械式の計算機は個人では保持できなかったのが、ダウンサイジングによってそれが可能になったという側面があります。上流階級とはいえ個人で保持できていた時計とはその社会的側面が違うかと。

計算機の範囲にもよりますが、タイガー計算機のような手動歯車計算機は個人所有に近い普及度だったと考えています これが計算が早いという触れ込みで高価なリレー式に、そして高価な電子式、量産効果で安価な電子式が売られ、今は極めて安価に買えるのは時計と同じではないでしょうか

プログラム可能なコンピュータは機械式の時代は個人所有は不可能でしたのでおっしやる通りかと思います こちらも結局IC化によって普通に買えるものになりました、ただ時計に相当する計算しかできない単機能機とは方向が違うと考えています
https://twitter.com/CCFan_WMO/status/1160764964954501120

 

時計好きなら絶対に反応してしまう「クルタ計算機」
ユダヤ系オーストリア人のクルト・ヘルツシュタルクがドイツの強制収容所の中で発明した電卓が登場する以前の機械式計算機。

 

【一行数学史】c.1670 ライプニッツの計算機

ライプニッツは歯車の回転によってステップ回転をするドラム(段付歯車)を発明し、後の機械式計算機に大きな影響を与えた。この機構を小型化したクルタ計算機は、1948年に登場以来、1970年代まで最も携帯性に優れた計算機だった。

 

機械式計算機(手回し式計算機)、日本計算器製。20桁までの四則演算が可能。昭和40年代中頃に電子計算機が登場するまで、様々な分野で使用された。注:メーカー名は計算「機」の誤記ではない。

 

数億円規模の案件をたった二人で開発させられた話 | Plus one @plus_one_masaki https://www.plus-one.tech/posts/2020/02/12.html 

 

 

日本大百科全書(ニッポニカ)の解説 エレクトロニクス史(年表)

1874年 ストーニー(アイルランド)、電気原子説を唱え基本粒子を「エレクトロン」と命名
1883年エジソン(アメリカ)、エジソン効果(熱電子放出)の発見(翌1884年に特許出願、万国博覧会に展示)
1897年 トムソン(イギリス)、比電荷の測定より電子を発見
1897年 ブラウン(ドイツ)、ブラウン管を発明
1898年 パウルセン(デンマーク)、鋼線や鋼帯に音を記録するテレグラフォンを発明
1901年 マルコーニ(イタリア)、火花式による大西洋横断通信成功
1904年 フレミング(イギリス)、二極管発明(電子管)
1906年 フェッセンデン(アメリカ)、音声変調による無線電話発明(ラジオ)
1907年 ド・フォレスト(アメリカ)、三極管発明(電子管)
1907年 ピアース(アメリカ)、金属針接触型鉱石検波器を発明
1910年 ロスト(フランス)、光学録音による映画トーキーを発明
1911年 カマーリン・オネス(オランダ)、超伝導(超電導)現象の発見
1912年 アームストロング(アメリカ)、三極管を用いた再生発振回路を発明
1912年 リチャードソン(イギリス)、音響による測距法を特許出願の1か月後水中に応用
1912年 アメリカ無線学会(IRE)設立
1914年 サグナック(フランス)、レーザージャイロの原理となるサグナック効果を発見
1914フェッセンデン(アメリカ)は潜水艦通信用および反響測距用の「フェッセンデン発振器」を発明
1915年 ニューヨーク~サンフランシスコ間、大陸横断電話開通
1915年 カーソン(アメリカ)、単側波帯変調開発
1916三重県の鳥羽(とば)~神島(かみじま)~答志(とうし)間に世界初の無線公衆電話業務開始
1917フランスでランジュバンら、ソナーの原理となる圧電素子を用いた水中測距装置を開発
1917年 アメリカ~フランス間の無線電話の営業開始
1918アームストロング(アメリカ)、スーパーヘテロダイン回路発明(スーパーヘテロダイン受信機)
1919年 ショットキー(ドイツ)、四極管発明
1920年 グッデンとポール(ドイツ)、エレクトロルミネセンス(EL)発見
1920年 ピッツバーグでラジオ放送開始(アメリカ)
1922年 コーン(ドイツ)、無線による写真電送の実験成功
1923年 ツウォリキン(アメリカ)、アイコノスコープ撮像管特許化
1923年 ド・ブローイ(フランス)、電子の波動性(物質波)を提唱
1925年 ラジオ放送開始(日本)
1925年 ベアード(イギリス)、実用的テレビジョン発明
1925年 カールソン(アメリカ)、単側波帯写真電送方式(ATT方式)考案
1925年 ベル研究所で写真電送装置開発(アメリカ)
1925年 ニューヨーク~ロンドン間で無線写真電送に成功
1926年 八木秀次(日本)、八木アンテナ(八木‐宇田アンテナ)を発明
1926年 浜松高等工業学校の高柳健次郎、「イ」の字のテレビ電送に成功
1927年 ラングミュア(アメリカ)、高利得三極管発明
1927年 ロッジ(イギリス)、五極管発明
1927年 ロンドン~グラスゴー間、電話線を通して画像送信
1927年 ブラック(アメリカ)、負帰還増幅器の発明
1927年 東北大学の岡部金治郎、分割陽極マグネトロンを発明
1928年 カラーテレビ、機械式による最初の実験(イギリス)
1928年 丹羽保次郎(日本)、NE式写真電送装置開発(ファクシミリ)
1929年 ツウォリキン(アメリカ)、キネスコープ撮像管使用テレビ受像機開発
1929年 テレビ放送実験(イギリス)
1930年 東京~大阪間、写真電報サービス開始
1930年 東京工業大学の加藤与五郎と武井武、フェライト磁石、フェライト・コアの発明
1930年 「エレクトロニクス」の語源となった『electronics』誌創刊(アメリカ)
1931年 超短波によるテレビ実験(ドイツ)
1931年 ルスカ(ドイツ)、電子顕微鏡を発明
1931年 アメリカ海軍研究所のテーラーとヤング、ドップラーレーダーを開発し飛行機を検知
1932年 東京工業大学の古賀逸策、安全なRカット式水晶振動子を発明
1933年 ツウォリキン(アメリカ)、アイコノスコープ撮像管の実用化成功
1934年 音声を伴うテレビ実験放送(ドイツ)
1935年 ワトソン・ワット(イギリス)、航空用パルスレーダーを開発
1936年 デトリオ(フランス)、デトリオ型の平板ELを発明
1936年 J・R・カーソンら(アメリカ)、電波用の導波管開発
1937年 リーブス(イギリス)、パルス符号変調(PCM)通信方式発明、1962年にベル研究所(アメリカ)で実用化
1937年 アイオワ州立大学のアタナソフ(アメリカ)、電子計算機のアイデアを提唱
1937年 チューリング(アメリカ)、コンピュータの基礎理論
1938年 カールソン(アメリカ)、転写式電子写真法(ゼログラフィー)を発明
1939年 アームストロング(アメリカ)、FM放送システム開発
1940年 アタナソフ(アメリカ)、コンピュータを試作
1940年 CBS社、ゴールドマーク方式カラーテレビの同軸ケーブルによる実験的放送(アメリカ)
1941年 FM放送認可(アメリカ)
1943年 マッカロックとピッツ(アメリカ)、神経回路網(ニューラルネットワーク)モデルの提唱
1943年 小川建男、和久茂(日本)がチタン酸バリウム強誘電体を発見、ウェイナー、サーモン(アメリカ)、ウル、ガルドマン(ソ連)もそれぞれ発見
1944年 フォン・ノイマン(アメリカ)とモルゲンシュテルン、共著で「ゲームの理論」を体系づける
1945年 RCA社、ローズ、ワイマー、ローの発明したイメージオルシコンを発売
1945年 プリンストン研究所のフォン・ノイマン、プログラム内蔵型コンピュータを提唱
1946年 月を使って電波反射実験(アメリカ)(衛星通信)
1946年 エッカートとモークリー(アメリカ)、世界初の実用電子管式コンピュータENIAC(エニアック)を公開
1946年 アメリカで、白黒テレビ放送開始
1946年 コーニング社のモッケル(アメリカ)、導電性ガラスを発明
1947年 ベル研究所のバーディーン、ブラッデン、点接触型トランジスタを発明、翌48年に特許出願し、学会誌に発表
1948年 ベル研究所のショックレー、接合型トランジスタを発明し特許出願、翌1949年理論づけて発表
1948年 雑誌『アメリカ機械技術者』のなかにオフィスオートメーション(OA)ということばが登場する
1948年 シャノン(アメリカ)、「情報理論」を発表
1948年 デニス・ガボール(イギリス)、ホログラフィーを考案、1960年代に種々の光ホログラフィー(立体映像)として実現
1948年 ウィーナー(アメリカ)、サイバネティックスを提唱(出版)
1949年 ケンブリッジ大学(イギリス)、プログラムを内蔵した初の電子管式コンピュータEDSAC(エドサック)開発
1949年 長崎県の吉野清孝・清賢兄弟は超音波による魚群探知機を開発し魚群を発見、有効性を示す
1950年 ワイマー(アメリカ)、光導電効果使用撮像管(ビジコン)開発
1951年 ロー(アメリカ)、シャドーマスク管開発(ブラウン管)
1951年 カール・ウイリー(アメリカ)、合成開口レーダーを発明
1951年 アメリカで、ゴールドマーク方式のカラーテレビ放送を開始するも朝鮮戦争により3か月で中止
1952年 接合型トランジスタ生産開始(アメリカ)
1952年 ショックレー(アメリカ)、電界効果トランジスタを考案
1953年 白黒テレビ放送開始(日本)
1954年 テキサス・インスツルメンツ社、シリコントランジスタを開発(アメリカ)
1954年 タウンズ(アメリカ)、アンモニアガスメーザー発振に成功
1954年 NTSC方式によるカラーテレビ放送開始(アメリカ)
1954年 後藤英一(日本)、パラメトロンを発明
1955年 ローブナー(アメリカ)、オプトエレクトロニクス(光エレクトロニクス)の名称を使用
1955年 東京通信工業(現ソニー)(日本)、トランジスタラジオ発売
1955年 CATV(ケーブルテレビ)の日本第1号、伊香保(いかほ)温泉に設置
1956年 マッカーシー(アメリカ)、人工知能(AI)の言語を初めて使用
1956年 アンペックス社(アメリカ)、放送用のビデオテープレコーダー開発
1956年 ツウォリキン(アメリカ)、メディカル・エレクトロニクス(ME)を提唱
1956年 最初の大西洋横断マルチチャネル海底ケーブルシステム敷設
1956年 レイセオン社(アメリカ)、電子レンジを発表
1956年 NHK、世界初の角型ブラウン管を製作
1957年 江崎玲於奈(日本)、エサキダイオード発明
1957年 IBM社のバッカス(アメリカ)ら、科学技術用にコンピュータ高級プログラム言語FORTRAN(フォートラン)を開発
1957年 ピアーソン(アメリカ)、シリコン太陽電池の開発
1958年 キルビー(アメリカ)、モノリジックGeフリップフロップ回路発表、集積回路(IC)の発明
1958年 トランジスタ導入テレビ発表(イギリス)
1958年 通信衛星スコア打上げ(アメリカ)
1959年 月の電波反射を利用した通信実験(アメリカ~イギリス間、アメリカ~カナダ間)(衛星通信)
1959年 朝日新聞紙面電送、東京~札幌間
1959年 IBM社最初のトランジスタ式コンピュータIBM7090発表
1960年 シンコム3号を使い、衛星テレビ中継(アメリカ)
1960年 ジャバン(アメリカ)、赤外線ガスレーザー発振に成功
1960年 メイマン(アメリカ)、固体レーザーの発振に成功
1960年 SI(国際単位系)の成立
1960年 カラーテレビの本放送開始(日本)
1960年 ベル研究所のカーンとアッターラ(アメリカ)、MOSトランジスタ発明
1962年 デジタルIC(集積回路)生産開始(アメリカ)
1962年 シリコンプレーナトランジスタ生産開始(日本)
1962年 ジョセフソン(イギリス)、ジョセフソン効果を理論的に予言
1962年 サムロック・コンプトメータ社(イギリス)、電子管式電卓「アニタ・マーク8」を発表
1962年 テルスター1号を利用し電話、テレビの通信実験に成功(アメリカ)(衛星放送)
1962年 GE社のホール(アメリカ)、GaAs(ヒ化ガリウム)のpn接合による半導体レーザー発振に液体窒素温度で成功
1963年 リレー1号を使い通信実験成功(アメリカ)、日本初参加(衛星通信)、日米間衛星通信でケネディ大統領暗殺の悲報が伝えられる
1963アメリカ無線学会(IRE)とアメリカ電気学会(AIEE)が統合してアメリカ電気電子学会(IEEE)となる
1963年 ガン(アメリカ)、ガンダイオードの発見
1963年 フェアチャイルド社(アメリカ)、CMOS・IC(シーモスアイシー)技術を実用化
1964年 スロトウ(アメリカ)、交流駆動のプラズマディスプレーの試作
1964年 太平洋横断海底電線敷設(海底ケーブル通信)
1964年 東北大学の西澤潤一ら、グレーデッド型光ファイバーを考案、日本板ガラスと日電により1968年に「セルフォック」として発表
1964年 UHFテレビ放送局の設立が認可される(アメリカ)
1965年 インテルサット1号打上げ。通信の本格的衛星利用
1965年 パテル(アメリカ)、高出力CO2レーザー発明
1965年 ケメニー、クルツ(アメリカ)、対話型プログラム言語BASIC(ベーシック)の開発
1965年 スタンフォード大学(アメリカ)、エキスパートシステムの先駆としてのDENDRAL(デンドラル)を開発
1965年 ジョンストン(アメリカ)、IMPATTダイオード開発
1965年 インテル社(アメリカ)、236ビットのSRAM(エスラム)(スタティック読み書き半導体メモリー)発表
1966年 半導体ロジック、リニアIC生産開始(日本)
1966年 早川電機(現シャープ)、最初のIC搭載電卓「CS-31A」発売
1967年 日本の電気通信学会が電子通信学会(後の電子情報通信学会)へと改称
1967年 フェアチャイルド社(アメリカ)、64ビットのROMを発売
1967年 徳島市のNHK徳島放送局に日本最初のUHF大電力放送局開局
1968年 松下電器、世界初のカラー写真の三原色同時電送装置を試作
1968年 LSI生産開始(アメリカ)(集積回路)
1968年 オボシンスキー(アメリカ)、アモルファス(非晶質)半導体を発見
1968年 RCA社(アメリカ)、液晶ディスプレーを発表。のち日本で改良、製品化
1969年 アポロ11号(アメリカ)により人類が月着陸
1969年 アメリカ国防総省、インターネットの原型ARPA(アーパ)ネットを開始
1969年 ベル研究所(アメリカ)でUNIX(ユニックス)オペレーティングシステム(OS)を開発
1969年 服部(はっとり)時計店(のちセイコー)が水晶電子腕時計(クォーツ)発売
1969年 シャープ社(日本)がLSIによる電卓発売
1969年 インテル社(アメリカ)、SRAM(256ビット)を開発
1970年 林厳雄(いづお)らベル研究所にて半導体レーザーの室温発振に成功
1970年 コーニング社(アメリカ)、通信用の低損失光ファイバーを発表
1970年 バーソフ(ソ連)、エキシマレーザーの原理実験
1970年 江崎玲於奈(日本)、超格子を理論的に予測
1970年 W・S・ボイル、G・E・スミス(アメリカ)、CCD(電荷結合素子)を発表
1970年 20dB/kmの低損失石英ファイバー開発(アメリカ)(光通信)
1971年 インテル社(アメリカ)、世界初のマイクロプロセッサー「4004」(4ビット)と「DRAM」(1キロビット)を発表
1971年 他人のコンピュータに入り込んだデータ泥棒(ハッカー)が初めて逮捕される
1971年 マクダネル・ダグラス・エレクトロニクス社(アメリカ)、コンピュータ・グラフィクス(CG)をエアライン用のシミュレーターのビジュアル・システムに適用
1972年 フィリップス社とMCA社、レーザービデオディスクを発表
1972年 国際電信電話諮問委員会(現ITU-T)に「IDN」と「ISDN」が提案される
1972年 マグナボックス社(アメリカ)、テレビ画面利用の電子ゲーム「オデッセイ」を発売
1972年 EMI社のハウンズフィールド(イギリス)、X線頭部用CTを開発
1973年 テキサス・インスツルメンツ社(アメリカ)、電子スチールカメラの特許化
1973年 インテルサットによる衛星通信の実用化
1973年 ラウターバー(アメリカ)、MRIを開発
1973年 クェート(アメリカ)、機械走査型の超音波顕微鏡を考案
1973年 電話ファックス・サービス開始(日本)
1974年 インテル社(アメリカ)、マイクロプロセッサー「8080」(8ビット)を発表
1974年 ザデー(アメリカ)、ファジー理論を提唱
1974年 スタンフォード大学のショートリフら(アメリカ)、医療診断用エキスパートシステムMYCIN(マイシン)を開発
1975年 岩崎俊一(日本)、垂直磁気記録法を発明
1975年 コーク(アメリカ)、RISCを開発
1975年 ホランド(アメリカ)、遺伝的アルゴリズム(GA)を提唱
1975年 クレイ社(アメリカ)、スーパーコンピュータCRAY-1を発表
1975年 IBM社(アメリカ)、レーザープリンターを発売
1975年 アメリカ商務省がネットワーク上のデータの安全を守る公開鍵(PKS)方式を提案
1976年 光ファイバー、本格的実用実験開始(アメリカ)
1976年 イギリス、文字多重放送(テレテキスト)を実施
1976年 日立製作所、半導体レーザーピックアップを開発
1976年 日本ビクター、VHS方式のVTRを発売
1976年 RCA社のカールソン、アモルファスシリコン薄膜を用いた太陽電池を開発(アメリカ)
1977年 白川英樹(日本)、薄膜導電性ポリマーの発見の成果発表
1978年 アップル社(アメリカ)、パソコンにディスクドライブを取り入れる
1978年 インテル社、モトローラ社(アメリカ)、16ビットのマイクロプロセッサーを発表
1978年 日本、テレビの音声多重放送開始
1978年 東芝、日本語ワープロ(JW-10)発売
1978年 リベット、シャミア、アドルマン(アメリカ)、公開鍵の条件を満たすRSA方式を考案
1978年 テキサス・インスツルメンツ社(アメリカ)、世界初の音声合成ICを搭載した教育玩具発売
1978年 キヤノン、カラーコピー機開発(日本)
1979年 東京にて自動車電話サービスが開始される
1979年 フィリップス社、コンパクトディスク(CD)の概念発表
1979年 日立製作所、電子線ホログラフィーを実現
1979年 イギリス、ダンディ大学のスピアら、アモルファスシリコン膜を用いた薄膜トランジスタ(TFT)技術を開発
1980年 フォン・クリッツィング(ドイツ)、量子ホール効果発見
1980年 日本電信電話公社電気通信総合研究所がニューメディアを提唱
1980年 悪質な潜伏型プログラム「トロイの木馬」によるコンピュータのデータ破壊が発覚
1980年 富士通、超高速電子デバイスHEMTを開発
1980年 KDDが光磁気書換え可能ディスクシステムを開発
1980年 インテル社、電気消去型プログラマブルメモリ(EEPROM)を発表、16キロビットの製品を発売(アメリカ)
1980年 ソニー、CCDカメラとカメラ一体型ビデオを発売(日本)
1981年 デジタルPBX技術基準の制定(日本)
1981年 カーター(アメリカ)、分子デバイスの概念から分子エレクトロニクスを提唱
1981年 マサチューセッツ工科大学のマン(アメリカ)、ウェラブル・コンピュータ(着用可能型コンピュータ)Wear Comp を開発
1982年 コンパクトディスク(CD)プレーヤーをソニー、日立製作所、日本コロンビアが発売
1982年 コンピュータ発信の電子メールがアメリカ全土を結ぶ
1982年 マイクロソフト社、IBM-PCのオプションとしてMS-DOSを発売
1982年 ホップフィールド(アメリカ)、ニューロコンピュータを提唱
1982年 MCA(マルチ・チャネル・アクセス)東京地区で運用開始(MCAシステム)
1982年 POSシステムが本格的にコンビニエンス・ストアに導入される(日本)
1983年 アップル社(アメリカ)、マウスを採用
1983年 IBM、ハードディスク内蔵パソコンPC-XT(10メガビット)を発表
1983年 産業構造審議会(日本)、「ニューメディア」提唱
1983年 イギリス、ISDNを世界で初めて商品化
1983年 日本、高度情報通信システム(INS)モデルシステムの試用実験行う(総合運用である「INSモデルシステム実験」は1984~1987年に三鷹・武蔵野地区で実施)
1983年 IBMチューリヒ研究所のビーニッヒ、ローラーらにより、走査型トンネル顕微鏡開発
1984年 坂村健(日本)、TRON(トロン)プロジェクトを発足
1984年 東芝にて桝岡富士雄がフラッシュメモリーを提案、翌85年に製品発表
1984年 アップル社、GUI搭載のMacintosh発表
1984年 モトローラ社(アメリカ)、32ビットのマイクロプロセッサー「68020」を発表
1984年 日本縦貫光ファイバー伝送システム完成
1984年 東京~名古屋~大阪間にテレビ会議システムのサービスを開始
1984年 ソニー、フィリップス社(オランダ)、CD-ROMを実用化
1984年 実用放送衛星BS-2打上げ(日本)
1985年 AT&Tベル研究所、30万回線または高解像度200チャンネルを1本の光ファイバーで送ることに成功(アメリカ)
1985年 ドイチュ(イギリス)、量子コンピュータの定式化
1985年 インテル社(アメリカ)、32ビットのマイクロプロセッサー「i386」を発表
1985年 マイクロソフト社、Windows 1.0を発売
1985年 日本、EMI(電磁波障害)規制
1985年 ミノルタ、IC(集積回路)利用の完全自動カメラ「α(アルファ)-7000 」発売(日本)
1986年 西ドイツ、ハインリッヒ・ヘルツ通信大学のバッハスら、コヒーレント光通信で10チャネルのテレビ信号の光多重波伝送実験に成功
1986年 IBMチューリヒ研究所のベドノルツとミュラー、高温超伝導現象を発見
1986年 メソスコピック領域の研究からメソスコピック・エレクトロニクスということばが定着
1986年 コンピュータ・ウイルスということばがが「自己複製プログラムの研究」の悪用から現実に登場
1987年 アメリカで17億2000万回の計算可能なスーパーコンピュータ作動
1987年 イーストマン・コダック社(アメリカ)、有機ELを開発
1987年 日本で携帯電話サービス開始
1987年 C・ラングトン(アメリカ)、人工生命を提唱
1987年 アメリカで全地球測位システム(GPS)の一部実用化、1993年にシステムとして完成し軍事用のほかに民間でも正式に使用可能に
1987年 電子通信学会が発展し電子情報通信学会となる(日本)
1988年 コンピュータ・ワームがARPAネットでの転送技術の悪用から登場
1988年 コンピュータ・ウイルス対策用のワクチン・ソフトが登場
1988年 光ファイバーケーブルによる第3太平洋海底ケーブルTPC-3開通
1988年 MPEGの作業部会を国際標準化機構(ISO)内に設置
1988年 大西洋横断の海底光ファイバーケーブル・システム敷設。同時に4万件の電話を処理
1989年 NHKが放送衛星(BS)による本放送とハイビジョンの定時実験放送開始
1989年 日本でEDTV(クリアビジョン)放送開始
1989年 VPLリサーチ社(アメリカ)が初のバーチャルリアリティを実現
1990年 プロバイダーがインターネット・サービスを開始(アメリカ)
1990年 パイオニア、全地球測位システム(GPS)利用のカーナビゲーション装置を発売(日本)
1991年 日本でハイビジョンの試験放送開始
1991年 L・トーバルズ(フィンランド)、Linux(リナックス)のOSを開発、オープンソース化
1991年 ゼロックス・パロアルト研究所のマーク・ワイザー、科学誌で公式には初めてユビキタス・コンピューティングを提唱(アメリカ)
1991年 飯島澄男(日本)、カーボンナノチューブ発見
1992年 日本でCS音声放送「ミュージックバード」(CS放送)開始
1992年 ソニー、MD(ミニディスク)発売
1992年 WWW(インターネット上の情報を統一的に得られるデータベース・システム)を、ヨーロッパ共同原子核研究機構(CERN)が正式発表
1993年 マイクロソフト社、Windows 3.1の日本語版発売
1993年 アメリカ大統領クリントン、情報スーパーハイウェー構想を声明
1994年 南カリフォルニア大学のエイドルマン(アメリカ)、DNAコンピュータを試験管内で実現
1994年 AT&Tの計算機学者ショア(アメリカ)が物理学者ドイチュ(イギリス)の提唱した量子コンピュータの有効性を指摘
1995年 電子マーケットがインターネット上に登場
1995年 日本でPHSサービス開始
1995年 ウォルト・ディズニー・カンパニー(アメリカ)、全編CGアニメーション映画「トイ・ストーリー」公開
1995年 サン・マイクロシステムズ社(アメリカ)、インターネット用オブジェクト指向のプログラム言語であるJava(ジャバ)を開発
1995年 サンディスク社(アメリカ)、デジタルカメラや携帯情報端末など用に小型記憶装置の先駆けとしてコンパクトフラッシュを発売
1995アメリカ電気電子学会、家庭用マルチメディア接続向けインターフェース規格にIEEE1394を標準化
1996年 フィリップス、ソニーがHAVi(ハビ)の開発に着手
1996年 日本でテレビのCSデジタル放送開始
1996年 デジマルク社(アメリカ)、電子透かし技術を用いた著作権管理ソフト開発
1996年 VICS(道路交通情報通信システム)サービスがカーナビゲーションに渋滞情報などの提供を開始
1996年 NTT、毎秒1テラビットの波長多重通信の実験成功
1996年 日亜化学工業の中村修二、GaN系で青色レーザーの室温連続発振に成功
1996年 富士通、42型のフルカラー・プラズマディスプレーを量産化
1996年 松下電器、東芝、ソニー、フィリップス、タイム・ワーナー社などによりDVD-ROMの統一規格を制定
1997年 デジタルオーディオの高能率符号化方式の国際標準AAC制定
1997年 インテル社、マルチメディア高速処理用にMMXをパソコンに搭載
1997年 スーパーコンピュータ「ディープブルー」がチェスの世界チャンピオンを破る(アメリカ)
1997年 NTT、エム研(現シーフォーテクノロジー)、電子透かし技術の実用化
1997年 ADSL(非対称デジタル加入者回線)の実証実験(アメリカ、日本)
1997年 松下電器、東芝、日立製作所など、片面2.5ギガバイトの第1世代DVD-RAMの規格制定(翌1998年に片面4.7ギガバイトの第2世代DVD-RAMの規格制定)
1998年 エリクソン(スウェーデン)、インテル、IBM、ノキア(フィンランド)、東芝による「Bluetooth(ブルートゥース)」の共同開発
1998年 海底光ファイバーケーブルTPC-5CNによる太平洋横断
1998年 パイオニア、シャープ、三洋電機など、片面4.7ギガバイトのDVD-RWの規格制定
1999年 NTT、指紋読取り用のLSIチップを開発
1999年 NTTドコモ、インターネットと携帯電話接続用に「i(アイ)モード」サービス開始
2000年 電子政府システム「First Gov」完成(アメリカ)
2000年 アメリカ政府、ナノテクノロジー計画(NNI)を推進
2001年 光ファイバーを家庭まで引いて超高速大量情報伝送を可能にするFTTHのサービス開始(日本)
2001年 JR東日本で非接触ICカード「Suica」導入
2001年 KDDI、GPS(全地球測位システム)利用の携帯電話ナビゲーション・システムのサービス開始(日本)
2001年 電子政府システムへの「e-Japan戦略」を決定(日本)
2001年 次世代半導体デバイス・プロセス技術開発のMIRAI、あすか、HARUKAプロジェクト発足(日本)
2002年 研究機関を結ぶ毎秒10ギガビットのスーパーサイネット開通(日本)
2003年 地上デジタル放送開始(日本)
2004年 NTTドコモ、携帯電話にICカードを搭載し会員サービスや小額決済を行うことができる「iモードFeliCa」サービス開始
2006年 豊橋技術科学大学、世界で初めて半導体の集積回路に発光素子を組み込むための基礎技術を開発することに成功
2007年 首都圏の私鉄・地下鉄・バスなどで利用できるICカード乗車券「PASMO」導入、同時にJR東日本の「Suica」との相互利用開始

出典 小学館 日本大百科全書(ニッポニカ)

 

パナソニックの歴史年表 2000年(平成12年)以降

2000年(平成12年) 中村邦夫  社長就任
タイム・カプセルを30年ぶりに開封
2001年(平成13年) 国内家電営業・流通体制を改革
2003年(平成15年) 事業ドメイン別のグループ新体制がスタート
グローバルブランドを「Panasonic」に
2004年(平成16年) 松下電工との包括的協業へ
「松下幸之助創業の地」記念碑を建立
2005年(平成17年) プラズマディスプレイパネルの尼崎工場が稼働
2006年(平成18年) 大坪社長が就任
2007年(平成19年) 「エコアイディア宣言」を表明
2008年(平成20年) パナソニック(株)に社名を変更、あわせてブランドを全世界でPanasonicに統一
2009年(平成21年) 三洋電機(株)を子会社化
2011年(平成23年) パナソニック電工と三洋電機を完全子会社化
2012年(平成24年) 津賀社長が就任
2013年(平成25年) 「2013 International CES」で津賀社長がキーノートスピーチ
「A Better Life, A Better World」を掲げ、事業部基軸の4カンパニー制がスタート
2014年(平成26年) オーディオ専用の事業ブランド「Technics」を復活
「Fujisawa サスティナブル・スマートタウン」がグランドオープン
2016年(平成28年) 新たな事業成長に向けた足場固めに着手
2018年(平成30年) 創業100周年を迎える

社史 - 歴史 - 企業情報 - Panasonic
1918(大正7)年の創業時から太平洋戦争や高度経済成長を経て現在に至るまでのパナソニック株式会社の社史をご紹介します。

 

 

富士通の歴史年表

2000年

12月世界最大容量の1.76Tbps光波長多重伝送システムが完成(02年に市村産業賞を受賞)

2002年

The FUJITSU Way(現FUJITSU Way)を制定
2月プラットフォームコンセプト「TRIOLE」を確立
世界最高速の大型汎用機「GS21 600モデルグループ」を販売開始
4月欧州、北米のサービス事業を再編し、「富士通サービス」「富士通コンサルティング」を設立

2003年

光伝送システム「FLASHWAVEシリーズ」が国内および北米市場でトップシェアに
11月ソリューションビジネスの戦略拠点として「富士通ソリューションスクエア」を開設

2005年

4月基幹IAサーバ「PRIMEQUEST」を発表
6月非接触型手のひら静脈認証装置「PalmSecure」ビジネスをワールドワイドに展開

2006年

3月海外グループ会社を含めたISO14001グローバル統合認証を取得

2007年

4月オープンシステムの新標準となる最速、高信頼性のSolaris/SPARCサーバ「SPARC Enterprise」を投入
フィールドイノベーションを提唱し、フィールド・イノベータの育成を開始

2008年

3月LSI事業を会社分割により分社し、富士通マイクロエレクトロニクス(株)を設立

2009年

4月富士通シーメンス・コンピューターズを100%子会社化し、富士通テクノロジー・ソリューションズを設立

2010年

1月(株)東京証券取引所の株式売買システムarrowhead稼働
4月クラウド・コンピューティング時代に向けた国内最大規模のショールーム・検証サポート施設「富士通トラステッド・クラウド・スクエア」を開設
6月富士通のブランドプロミス「shaping tomorrow with you」を策定

2011年

3月東日本大震災
11月スーパーコンピュータ「京」※が世界初の10ペタフロップス超えを達成、2期連続世界1位に
※理化学研究所と富士通が共同で開発

2012年

8月事業継続マネジメントシステムの国際規格「ISO22301」の第三者認証を富士通グループが世界で初めて取得
10月食・農クラウド「Akisai」提供開始

2013年5月~2014年1月

お客様・社会のイノベーションの加速に向けて、クラウド、ビッグデータ、モバイル、セキュリティ製品・サービス群を新たに体系化

2013年

4月全社ビジョン「ヒューマンセントリック・インテリジェントソサエティ」を基軸に技術・商品を新たに体系化した「Fujitsu Technology and Service Vision」を策定

2014年

3月EMEIA、アメリカ、アジア、オセアニア、日本の5リージョンに再編し新たなグローバルマトリクス体制を構築
11月ビジネス創出とグローバルエコシステム形成に向けたIoTプラットフォームを提供

2015年

2月東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会ゴールドパートナーに決定 (データセンター)
6月富士通創立80周年
9月デジタル革新を実現するデジタルビジネス・プラットフォーム「MetaArc」を提供
11月AI技術を「Human Centric AI Zinrai」として体系化

2016年

1月環境教育出前授業が「LCA日本フォーラム奨励賞」を受賞
10月富士通研究所、量子コンピュータを実用性で超える新アーキテクチャーを開発

2017年

2月米フォーチュン誌「世界で最も賞賛される企業」に5年連続で選出
3月第26回地球環境大賞を受賞
5月2050年に向けた中長期環境ビジョン「FUJITSU Climate and Energy Vision」を策定
10月国際体操連盟と体操競技の採点支援システムの実用化に向けて提携
富士通の歩み(沿革) : 富士通
富士通の歩みでは富士通の歴史についてご紹介しています。

 

 

シャープの歴史年表

2000(平成12年)
  • 「20世紀に置いてゆくもの、21世紀に持ってゆくもの」液晶テレビ広告キャンペーン
  • 中国に販売会社、夏普電子元器件(上海)有限公司(SMC)を設立(2003年夏普電子(上海)有限公司(SES)に社名変更)
  • インドに販売会社、シャープ・ビジネス・システムズ・(インディア)・リミテッド(SBI)を設立
  • 太陽電池生産量世界1位となる。2006年まで7年連続世界一
2001(平成13年)
  • ASV(Advanced Super-V)液晶を搭載したテレビを発売
  • 日本アイ・ビー・エム株式会社との合弁で、エスアイソリューションズ株式会社を設立
  • 関西リサイクルシステムズ株式会社が稼動(1999年設立)
  • 英国に携帯電話の開発拠点シャープ・テレコミュニケーションズ・オブ・ヨーロッパ・リミテッド(STE)を設立
  • 「ユーザビリティ・ラボ」を開設
  • 問い合わせ窓口を集約した「統合コールセンター(お客様相談センター)」を設立
  • ビジネスリスクマネジメント(BRM)委員会を設置
2002(平成14年)
  • エルアラビィ社(エジプト)とエアコン事業で提携
  • 三原工場が稼動を開始
  • 2D/3D切り替え表示可能な液晶ディスプレイの実用化に成功
2003(平成15年)
  • シャープ企業行動規準・行動指針を改定し、シャープ企業行動憲章を制定
  • 「シャープグリーンクラブ(SGC)」が発足
  • メキシコSEMEXで“アクオス”の生産をスタート
  • 中国に家電製品の研究開発センターを設立
  • システム液晶専用の三重第3工場を建設
  • 小集団活動を「R-CATS活動」と改名し、独自の取り組みを展開
  • CSR推進室を発足
  • 反射・透過両用のモバイルASV液晶を開発
2004(平成16年)
  • 戦略的経営管理システム「eS-SEM」がスタート
  • 亀山工場が稼動を開始
  • 中国に生産会社 夏普科技(無錫)有限公司(STW)を設立
  • 大型“アクオス”の修理を専門に取り扱う「アクオスプラザ」を東京・名古屋・大阪に開設
  • 環境ビジョン「2010年 地球温暖化負荷ゼロ企業」を発表(2008年度に達成)
2005(平成17年)
  • 「チーム・マイナス6%」に参加し、全社で「クールビズ」「ウォームビズ」を推進
  • 中国に販売会社、夏普商貿(中国)有限公司(SESC)を設立
  • シャープ米子株式会社が発足
  • タイに生産会社、シャープ・マニュファクチャリング・(タイランド)・カンパニー・リミテッド(SMTL)を設立(STTMを改組)
  • シャープグループ企業行動憲章・シャープ行動規範を制定
  • 電子式卓上計算機(電卓)が、「IEEE マイルストーン」に認定される
2006(平成18年)
  • ポーランドに生産会社、シャープ・マニュファクチャリング・ポーランド・エスピー・ゾーオー(SMPL)を設立
  • 亀山工場が、第8回日本水大賞の「経済産業大臣賞」を受賞
  • 「NPO気象キャスターネットワーク」と連携し小学校に環境教育を開始
2007(平成19年)
  • かたやま幹雄専務が社長、町田勝彦社長は会長に就任
  • ロシアに販売会社、シャープ・エレクトロニクス・ロシア・エル・エル・シー(SER)を設立
  • ドイツのSEEGを家電、情報、太陽光発電システムの3販売分社化
  • 富山事業所を開設し、太陽電池のシリコン材料を生産
2008(平成20年)
  • 執行役員制度を導入
  • 健康・環境システム事業本部を新設
  • 「プライバシーマーク」をシャープ(株)全社で認証取得
  • 「トータル・ソリューション・カンパニー」をめざす、太陽電池事業の方針を発表
2009(平成21年)
  • ベトナムに販売会社、シャープ・エレクトロニクス・(ベトナム)・カンパニー・リミテッド(SVN)を設立
  • 新環境ビジョン「エコ・ポジティブ カンパニー 」を発表
  • グリーンフロント 堺で液晶パネル工場が稼動
シャープ株式会社
シャープ株式会社の社名の由来となったシャープペンシルの発明、業界初、世界初などを生み出してきたの商品・技術の歴史や、当社創業者「早川徳次」についてなど、シャープの歩みを紹介する公式サイトです。
2010(平成22年)
  • 佐伯旭最高顧問(第2代社長)逝去
  • 高効率太陽電池“BLACK SOLAR”の開発に成功
  • グリーンフロント 堺で太陽電池工場が稼動
  • 太陽電池事業が「IEEE マイルストーン」に認定される
  • メキシコに販売会社、シャープ・コーポレーション・メキシコ・エス・エー・デ・シー・ブイ(SCMEX)を設立
  • イタリアに独立発電事業会社、エネルグリーンパワー・アンド・シャープ・ソーラーエナジー・エス・アール・エル(ESSE)を設立
  • イタリアに生産会社、スリーサン・エス・アール・エル(3 Sun)を設立
  • 中国に設計開発会社、夏普電子研発(南京)有限公司(SERD)を設立
  • 米国の太陽光発電プラント開発会社、リカレント・エナジー・エル・エル・シー(Recurrent Energy, LLC)を子会社化
2011(平成23年)
  • 中国に研究会社、夏普高科技研発(上海)有限公司(SLC)を設立
  • タイに太陽光発電所メンテナンス事業会社、シャープ・ソーラー・メンテナンス・アジア・カンパニー・リミテッド(SSMA)を設立
  • ブラジルに販売会社、シャープ・ブラジル・コメルシオ・イ・ディストリブイソン・デ・アルチゴス・エレトロニコス・リミタダ(SBCD)を設立
  • 中国に中国統轄会社 夏普(中国)投資有限公司(SCIC)を設立
2012(平成24年)
  • 奥田たかし常務執行役員が社長、かたやま幹雄社長は会長に就任
  • 酸化物半導体(IGZO)を採用した液晶パネルの量産を開始
  • 英国に欧州統轄会社シャープ・エレクトロニクス・(ヨーロッパ)・リミテッド(SEE)を設立
  • 東京支社をシーバンスビル(東京都港区芝浦)に移転
  • 創業100周年
  • クアルコム社との資本提携、次世代MEMSディスプレイに関する共同開発を発表
2013(平成25年)
  • 国内販売会社を再編・統合し、法人向けのシャープビジネスソリューション株式会社(SBS)発足、ソーラー・エネルギー関連はシャープエネルギーソリューション株式会社(SESJ)に名称変更
  • サムスン電子と液晶事業分野で協業強化し、同社日本法人のサムスン電子ジャパン株式会社と資本提携
  • 芙蓉総合リース株式会社と共同出資のクリスタル・クリア・ソーラーが、大阪など国内各所で太陽光発電所の商業運転を開始
  • ノートPC向けIGZO液晶パネルを生産開始
  • タイ王国に太陽光発電所建設
  • 髙橋興三副社長執行役員が社長、奥田たかし社長は会長に就任
  • OSRAM GmbHとLED及び半導体レーザ関連特許のクロスライセンス契約締結
  • インドネシア共和国カラワン県で白物家電を生産する新工場が稼動
  • 株式会社デンソーと協業、株式会社マキタ・株式会社LIXILと資本業務提携、3社に第三者割当による新株式の発行を実施。
  • 公募増資を実施
  • 独自の空気浄化技術「プラズマクラスター」搭載商品の世界累計販売5,000万台を達成
2014(平成26年)
  • 国産第1号電卓発売から50周年
  • 様々な形状ニーズに対応できる「フリーフォームディスプレイ」を開発
  • 「テレビ用14インチTFT液晶ディスプレイ」が「IEEEマイルストーン」に認定
  • 高さ日本一の超高層複合ビル「あべのハルカス」(大阪市阿倍野区)に、ソリューション提案型の多目的スペースを開設
2015(平成27年)
  • 水嶋繁光副社長執行役員が取締役会長に就任
  • 株式会社みずほ銀行、株式会社UFJ三菱銀行、ジャパン・インダストリアル・ソリューションズ株式会社への優先株発行により資本増強を実施
  • FFD(フリーフォームディスプレイ)を進化させ、「曲面型FFD」などを新たに開発
  • 芙蓉総合リース株式会社と共同出資のクリスタル・クリア・ソーラーが、北海道などにもエリアを拡げ太陽光発電所の商業運転を開始
  • 市販品として世界で初めて8K規格の映像に準拠、かつ8K解像度でのHDR拡張表示にも対応した8K映像モニターを発売
  • 8K相当の表示を可能にする4K液晶テレビ『AQUOS 4K NEXT』や電気無水鍋「ヘルシオ ホットクック」、「DCハイブリッドエアコン」など業界初の製品を開発、販売
2016(平成28年)
  • 薬剤を使わず蚊を捕獲する機能を搭載した世界初のプラズマクラスター空気清浄機「蚊取空清」を国内向けに発売(ASEAN向けは2015年9月より)
  • 鴻海精密工業股份有限公司との戦略的提携を発表
  • 二足歩行が可能な世界初のモバイル型ロボット電話「ロボホン」を発売
  • 世界で初めて8K(スーパーハイビジョン)放送の受信が可能な高度広帯域衛星デジタル放送受信機を開発
  • 当社普通株式が東京証券取引所市場第二部銘柄へ指定替え
  • 本社を大阪市から堺市へ移転
  • 鴻海精密工業股份有限公司他3社を割当先とする約3,888億円の新株式を発行
  • 鴻海科技集團の戴正呉副総裁が社長に就任、新経営体制発足
  • プラズマクラスター技術による結核病院での結核感染リスク低減効果を世界で初めて実証
  • シャープジャスダロジスティクス株式会社(SJL)を設立し、物流関連業務を集約
  • 知的財産関連業務などを行うScienBiziP Japan株式会社(SBPJ)を設立
  • 譲渡していた田辺ビル(1924年 早川金属工業設立時の本社)を最先端技術の開発や新ビジネスモデル創出の中核拠点として再取得
  • 新コーポレート宣言“Be Original.(ビー・オリジナル)”を発表
2017(平成29年)
  • 生産装置・制御機器・医療関連装置事業などを展開するシャープマニファクチャリングシステム株式会社(SMS)を吸収合併
  • 中国事業を統轄する夏普科技(深圳)有限公司(SUT)を新設、また同社内に家電製品の研究・開発センターを設立
  • 欧州AV市場への再参入のためスロバキアSkytec Group Limitedと業務提携、SKYTEC UMC LTD(SUMC)を子会社化
  • 「プラズマクラスター」搭載商品の世界累計販売7,000万台を達成、また「最新年間(2015年)で最も売れた空気清浄機ブランド」としてギネス世界記録®に認定
  • 当社初の社内ベンチャー「TEKION LAB」にて、「蓄冷材料」を活用した保冷バッグなどの製品を販売
  • ヘルスケア・メディカル関連事業の一部を分社化し持株会社Sharp Healthcare and Medical Company KY(SHMKY)を設立
  • ストック・オプション制度を導入
  • 『人に寄り添うIoT』と『8Kエコシステム』を全社戦略とする、2017年~2019年度中期経営計画を策定
  • 監査役会設置会社から監査等委員会設置会社への移行
  • 当社普通株式の売買単位である単元株式数を1,000株から100株に変更
  • 国内向け販売/サービス会社を再編し、シャープビジネスソリューション株式会社(SBS)に吸収合併。商号をシャープマーケティングジャパン株式会社(SMJ)に変更
  • 世界初の「8K対応液晶テレビ」を10月に中国、12月に日本で発売
  • 緑色半導体レーザ量産開始。業界で初めて1社で光の三原色(赤・緑・青)の半導体レーザの提供が可能に
  • 世界で初めて8K(60p)映像の「撮影」「収録」「再生」「ライン出力」が可能なカメラ/記録部一体型の業務用8Kカムコーダーを発売
  • 当社普通株式が東京証券取引所市場第一部銘柄へ指定
2018(平成30年)
  • プロサッカークラブ「セレッソ大阪」とスポンサー契約(長居コミュニケーションパートナー)を締結
  • スマートフォン搭載カメラのマイクロレンズユニット分野で強みを持つカンタツ株式会社を子会社化
  • 当社エネルギーソリューション事業の一部を、シャープエネルギーソリューション株式会社(SESJ)が吸収し事業継承
  • 10年ぶりに全四半期が当期純利益で最終黒字を計上、業績回復により6年ぶりに配当実施
  • 猫用ペットケアモニター<HN-PC001>発売や犬向けバイタル計測サービス開始等、ペット関連事業に参入
  • 世界で初めて「動画用」「静止画用」の2つのアウトカメラを搭載し、動画・静止画を同時撮影可能なスマートフォン「AQUOS R2」を商品化
  • プラズマクラスター技術の、一般家庭で繁殖するカビや犬・猫の皮膚病原因菌への抑制効果等を続々実証
  • シャープエネルギーソリューション株式会社(SESJ)が、ベトナム・モンゴル・インドネシアで次々に太陽光発電所(メガソーラー)を受注・建設
  • パソコン「dynabook」事業を行う株式会社東芝の子会社 東芝クライアントソリューション株式会社(TCS)を子会社化
  • AIoTクラウドサービスに対応し、調理家電と連携したプラズマクラスター冷蔵庫、省エネ制御を実現した無線LAN内蔵プラズマクラスターエアコンなど業界初の製品を順次発売
  • 新4K8K衛星放送に対応した世界初の『8Kチューナー』、8Kチューナー内蔵8K液晶テレビ『AQUOS 8K』、8K番組を録画できる8K対応USBハードディスク、さらに新4K放送を録画可能な『4Kチューナー』、『AQUOS 4Kレコーダー』、AIoT対応液晶テレビ『AQUOS 4K』等次々に商品化
  • 当社スマートフォンで初めて当社製有機ELディスプレイを搭載し、世界最軽量約146gを実現した「AQUOS zero」を商品化
シャープ株式会社
シャープ株式会社の社名の由来となったシャープペンシルの発明、業界初、世界初などを生み出してきたの商品・技術の歴史や、当社創業者「早川徳次」についてなど、シャープの歩みを紹介する公式サイトです。

 

 

NECの歴史年表

2002年

世界最高速のスーパーコンピュータ、超高速ベクトル並列計算機
「地球シミュレータ」を完成 詳細

 

2003年

ケナフ繊維を添加したバイオプラスチック開発 詳細

2003年

世界最大規模のミッションクリティカルシステム、
iモードゲートウェイシステム「CiRCUS」構築 詳細

2004年

超薄型実装技術を採用した世界最小・薄型のカード型カメラ付携帯電話を実用化 詳細

2007年

超小型マイクロ波通信システム「パソリンク」が世界シェア一位を達成 詳細

2008年

NECグループ ビジョン・バリューを発表

2008年

プログラマブルフロースイッチの日米間での実証実験に成功 詳細

2010年

小惑星探査機「はやぶさ」が地球に帰還 詳細

小惑星探査機「はやぶさ」MUSES-C

小惑星探査機「はやぶさ」は、ITOKAWAと名づけられた小惑星から地表のかけらを採取し、カプセルで地球に持ち帰るという、世界初のミッションを目指した探査機で、JAXA様のご指導の下、NECがトータルシステムの開発、製造、試験および運用に携わってきました。

「はやぶさ」の目的

  • 燃料の効率の非常に良い「イオンエンジン」を主推進機関とした航行
  • 遠く離れた小惑星に探査機が自ら判断して近づく「自律航法」
  • 小惑星の表面に小さな玉を打ち込んで、はねかえるかけらを採集する
  • 「微小重力下での試料採取法」
  • 採集した試料を地球に届けるための「耐熱材料のカプセル」
  • 小惑星への往復飛行を可能とする、宇宙で長時間運転し続けられるイオンエンジン
  • ロボットとして自分で判断して着陸、サンプリングを行うためのコンピュータ
  • 太陽までの距離の2.5倍もの遠方から地球と通信するための通信システム
  • タッチダウン時に「はやぶさ」の目となるカメラや距離センサ
  • 高速の弾丸を撃ち、舞い上がった岩石を集めてカプセルに封入するサンプラ
  • 地球外の軌道から高速で大気に突入する回収カプセルの電子機器

その他、ITOKAWAのカメラ画像からタッチダウンに必要となる3D地図を作成したり、ITOKAWA往復の軌道計画のような運用に係る技術開発にも携わっています。

 

イオンエンジン (Ion engine) は、電気推進とよばれる方式を採用したロケットエンジンの一種で、マイクロ波を使って生成したプラズマ状イオンを静電場で加速・噴射することで推力を得る。イオン推進、イオンロケット、イオンスラスタなどともいう。最大推力は小さいが、比較的少ない燃料で長時間動作させられる特徴をもち、打ち上げられた後の人工衛星や宇宙探査機の軌道制御に用いられることが多い。

以前は実証試験として搭載される例が多かったが、近年では、従来のヒドラジン系推進器に替わる標準装備となりつつある。比推力が化学ロケットよりも格段に高いため、静止衛星の長寿命化に貢献している。

はやぶさ (MUSES-C) (ISAS/JAXA)
工学実験探査機。主推進器として、イオン源・中和器共にマイクロ波放電式を採用した8mN級イオンエンジンμ10を4機搭載。小惑星(25143) イトカワに到達。2003年(平成15年)5月9日打ち上げ。2010年(平成22年)6月13日地球に帰還。
はやぶさ2 (JAXA)
小惑星探査機。探査機はやぶさが航行途中にトラブルに見舞われたため、イオンエンジンをμ10 の推力を8mNから10mNに向上させた改良型を使用。小惑星(162173) リュウグウに到達。2014年12月3日打ち上げ。

イオンエンジン - Wikipedia

 

2010年

自動車用高性能リチウムイオン二次電池の電極を量産開始 詳細

2011年

家庭用蓄電システムを販売開始 詳細

2013年

新ソリューション体系「NEC SDN Solutions」を確立 詳細

2014年

社会ソリューション事業のメッセージ「Orchestrating a brighter world」発表 詳細

2015年
企業ブランドメッセージを「Orchestrating a brighter world」に変更

 

キヤノン電卓年表

1964
Canola 130
世界初のテンキー式を搭載した電子式卓上計算機
1968
Canola 163
ICを全面的に採用した電子式卓上計算機
1970
Pocketronic
キヤノン初サーマルプリンター付ポケット電卓
1974
Pocketronic LD-80
手のひらサイズパーム8
1986
BP1210-D / BP1010-D
キヤノン初バブルジェット式プリンター電卓
1993
CC-10
時計機能搭載電卓
2002
テンキー電卓シリーズ
当時話題を集めたマルチ機能のPCテンキー電卓。
2002
実務系シリーズ「千万単位」「商売計算」
実務系シリーズの拡充。
2006
環境配慮型シリーズ
エコロジーへの取り組み
2009
X Mark Ⅰ
エコとデザインの融合
2010
関数電卓 F-718シリーズ
関数電卓
2011
LS-103TUC
カラーバリエーション充実のカラフル電卓シリーズ。
2012
X Mark Ⅰ Presenter
新提案のビジネスサポートツール
2013
LS-120WT
W税計算シリーズ
2014
50周年記念モデル KS-50TH
キヤノン電卓50周年
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キヤノン:電卓 50周年記念サイト | キヤノン電卓年表
50周年記念サイトの「キヤノン電卓年表」の紹介ページです。

 

金星探査機あかつき

(第24号科学衛星: 計画名「PLANET-C」または「VCO(Venus Climate Orbiter、金星気候衛星)」)は、宇宙航空研究開発機構(以下JAXA)宇宙科学研究所(以下ISAS)の金星探査機

JAXA宇宙航空研究開発機構(ISASニュース 2010年11月 No.356掲載)

 「あかつき」には、軌道や姿勢を制御するために使用する小型のロケットエンジンなどで構成される、推進系と呼ばれるシステムが、大きく分けて2種類搭載されています。

主に姿勢を制御する推進系として、比較的推力が小さい1液式スラスタを搭載しています。これは、燃料であるヒドラジンを触媒で分解して発生させた高温のガスを噴き出す力を利用したものです。構成がシンプルなので多くの衛星で利用されています。このシステムをRCS(Reaction Control System)といい、衛星がひっくり返らないように頑張っています。

もう一つ、金星軌道投入時など短時間で大きな軌道変換を行う場合に使用される、2液式スラスタといわれる高推力のスラスタ(OME:Orbit Maneuvering Engine)が搭載されています。これは、燃料であるヒドラジンと酸化剤である四酸化二窒素をヘリウムガスで勢いよく燃焼器に押し出し、混合して2000℃にも達する高温の燃焼ガスを発生させるもので、「あかつき」には500N級のOMEが搭載されています。

これらのスラスタを搭載するとなると、使用する燃料・酸化剤・加圧ガス、およびそれらを搭載するタンクや配管類、さらに噴射を制御する弁などでかなり大きな質量になってしまい、「あかつき」の質量のおよそ半分を占めています。

そのため、推進系には軽量かつ高性能化することが求められており、特に燃費を示す比推力を高くする要求があります。比推力はスラスタの燃焼性能を表す値であり、向上させるためには燃焼温度を高温にして排気速度を増加させることが有効です。これまでの2液式スラスタでは、耐熱合金を使って温度の問題をクリアしていました。しかし、耐熱合金は酸化に弱いため、耐酸化コーティングをしていました。このコーティングがデリケートで、スラスタの寿命を左右していました。また、この技術は海外からの輸入であり、キー技術に関してはブラックボックスでした。

そこで、酸化剤への耐性があり、かつ耐熱温度も高い、日本のお家芸であるセラミックス系材料に注目しました。特に高温での比強度が高い窒化ケイ素系モノリシックセラミックスを選定し、それを使用した国産のセラミックスラスタを開発しました。図1に、セラミックスラスタの地上燃焼試験の様子を示します。「あかつき」には、500N級OMEをセラミックスラスタで開発して搭載しています。6月28日に軌道上噴射を行って、世界で初めてのセラミックスラスタ軌道上実証は成功裏に終了しました。

新規開発のセラミックスラスタをはじめ、「あかつき」の推進系を開発するのは困難なことでしたが、推進系にはそれと双璧をなす作業があります。それは、スラスタに使用されるヒドラジンや四酸化二窒素の液体推進薬、そして高圧ヘリウムガスを充填する推進薬充填作業です。高圧ガスを充填するのも大変危険な作業なのですが、液体推進薬はどちらも毒性を持っており、高圧ガスにも増して細心の注意ならびに防護策を施しての充填作業になります。推進薬充填作業の様子を図2に示します。気密されたスケープスーツを着用して、黄色いホースで外部から新鮮な空気を供給していて、万が一推進薬が漏洩しても作業者が危険な状態にならないようにしての作業になります。十分な安全対策をしている一方で、身動きが取りにくく困難な作業環境です。この推進薬充填作業を問題なく終えて打上げ準備作業は完了しました。

H-IIAロケット17号機で地球から金星に向けて背中を強く押された「あかつき」は、12月初旬に金星に到着します。推進系は、推進薬充填作業で「あかつき」の衛星準備作業のシメを担いました。さらに金星軌道投入という、金星に送り届ける役目の工学分野から、金星を調べる観測分野へバトンを渡す最後のイベントも担います。金星軌道投入時に燃料と酸化剤をアツく噴き出して、アツい気持ちと一緒に観測分野へ引き継ぎたいと思います。有終の美を飾るOME噴射を成功させるためにも、間近に迫った軌道投入に全力を尽くします。

※注「あかつき」の金星周回軌道投入の前に書かれた記事です。

ISAS | 第8回:アツイ奴です推進系 / 金星探査機「あかつき」の挑戦

 

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